既存日本超常組織平和友好条約機構
概要: 既存日本超常組織平和友好条約機構（Pre-Existing Japanese Extranormal Organization Peace and Treaty Organization =PEJEOPAT）は、財団と世界オカルト連合が1959年に日本政府と締約した同名の条約を法的根拠として結成された要注意団体です。財団はPEJEOPATにおける主要な加盟組織の一つとして、この要注意団体に対して大きな影響力を行使しています。
当初は独自の動きを強める政府機関に対する監視役として発足しましたが、その役割は拡大傾向にあります。現在は主に加盟組織間で発生した紛争の調停などを行っており、各機関の衝突を平和裏に処理しています。ときには加盟組織間の連携を支援し、大規模な連合軍の編成に貢献することもあります。
しかしながらPEJEOPATには、財団が管轄しないアノマリーへの関与や、政府への情報漏洩の懸念が指摘されています。財団は加盟組織として協力関係を築きつつ、調査活動を続けています。
pejeopatのタグが付いた全文書は、こちらを参照してください。
財団、世界オカルト連合、日本国は、人類存続の理念のもとに協力一致することを確認する。
締結組織は、超常的存在ならびに組織から、日本国および日本国民が平和および安全に存するために努力する決意を有する。
よって締結組織と日本国は、この既存日本超常組織平和友好条約を協定する。- 既存日本超常組織平和友好条約 前文より
既存日本超常組織平和友好条約機構は、財団と世界オカルト連合が1959年に日本政府と締約した同名の条約を法的根拠として結成された要注意団体です。財団・世界オカルト連合・日本政府の三者から人員が派遣されており、その規模・影響力は決して大きくはありません。
- 財団諜報機関データベースより
──機構は、われわれ連合と財団の要求によって結成された世界的にも類を見ない、正常性維持機関における平和機構である。第一義には日本国内におけるオカルト紛争の未然防止、また脅威存在情報の共有である。
- 世界オカルト連合精神部門データベースより
PEJEOPAT連絡事務局の資料では、現在職員数は約1000名。うち半数以上が財団と世界オカルト連合からの出向者で固められている。このことからも、機構が二大組織の強い影響下に置かれていることがうかがえる。……
- 内閣合同超常会議配布資料より
PEJEOPAT連絡事務局総裁・蔵部███氏
既存日本超常組織平和友好条約機構（Pre-Existing Japanese Extranormal Organization Peace and Treaty Organization =PEJEOPAT）は、財団・世界オカルト連合・日本政府の三者が創設した平和機構です。発足から半世紀以上が経過した現在では、日本国内で公式に活動の認められた超常組織のほぼすべてが加盟しています。彼らの任務は、超常組織間での衝突を未然に回避し、もって日本の秩序安寧を保つことです。財団はPEJEOPATに400名近い人員を出向させており、機構の運営や情報収集活動に従事させています。
PEJEOPATの予算は加盟組織による分担金で賄われており、その大半は財団と世界オカルト連合によって負担されています。このような事情や設立経緯により、財団はPEJEOPAT内部でもっとも発言力の大きな組織の一つです。ただし、世界オカルト連合は財団とほぼ同等の発言力を持ち、多くの場合において財団の立場に対して反対を表明します。このため、PEJEOPATを介した政府への政治介入等の試みは必ずしも成果を上げているわけではありません。
日本政府のPEJEOPAT内での発言力は著しく弱く、それは彼ら自身の性質にも原因があります。日本政府は単独の代表部を持っていますが、その内部には多数の要注意団体がひしめき合っています。複数の団体──警察庁特事調査部（警視庁公安部特事課）や、自衛隊の異常存在対策部隊など──が主導権を争っており、一枚岩ではありません。財団や世界オカルト連合は政府を警戒しており、政府の要求などに対して拒否権を有しています。
"日本特異例報告"は、PEJEOPATが所有するライブラリーです。政府による管理下にあるアノマリーや、組織間で移譲されたアノマリーについての情報が記載されており、加盟組織間で共有されています。ただしその情報は必ずしも正確ではなく、ときに情報戦の材料として供される場合もあります。
"調停"は、PEJEOPATによるもう一つの主要業務です。その対象は、組織間の偶発的な戦闘から、オブジェクトの取扱主体を巡る対立に至るまで、多岐にわたります。財団諜報機関はPEJEOPATへ事案が通報されることを一種の情報漏洩ととらえており、基本的に歓迎していません。ときに世界オカルト連合や日本政府は、不利な事案において、あえてPEJEOPATへ提訴する戦術を取ってきました。財団も同様の戦術で、幾度かの勝利を手にしてきました。
現時点で、財団はPEJEOPATを"必要悪"とみなしており、その存続に前向きです。世界オカルト連合も同様の姿勢を見せていますが、彼らの政治的工作は活発化してきています。
財団による影響力拡大の試みは、今後も継続されます。
【組織】
| 発足 | 1959年 |
|---|---|
| 本部所在地 | 東京都千代田区紀尾井町 |
| 構成人員 | 約1000名（うち600余名が財団・世界オカルト連合からの出向人員） |
| 連絡事務局総裁 | 蔵部 ████ |
| 加盟組織（201█年現在） | 財団 日本支部 |
| 世界オカルト連合 極東部門 | |
| 日本政府行政機関（以下記載） | |
| 国家安全保障局 超常関連政策班 | |
| 内閣官房 内閣情報調査室異常部門 | |
| 内閣府 超常災害担当 | |
| 警察庁 特事調査部 | |
| 公安調査庁 第三部 特異案件対策室 | |
| 防衛省 国家高脅威情報収集委員会 | |
| 文部科学省 国立室戸研究所 | |
| 外務省 特異情報統括官 | |
| 国土交通省 緊急災害対策派遣隊 特事班 | |
| 経済産業省 大臣官房 非主流技術調査室 | |
| オブザーバー | マナによる慈善財団 アジア本部 日本担当 |
【年表】
| 1940年代後半 | 東西対立が激化 |
|---|---|
| 1952年 | 日本政府による異常存在研究調査活動が再開 |
| 1955年 | O5評議会が日本支部へ政府による活動抑止の対策を指示 |
| 1958年 | 財団・世界オカルト連合が条文を起草 |
| 1959年 | 日本政府が既存日本超常組織平和友好条約を批准。PEJEOPAT設立 |
| 1965年 | [編集済] |
| 1991年 | [編集済] |
| 20██年 | 現職衆院議員殺人事件 |
| 20██年 | 通信システム隊幹部殺人事件 |
| 20██年 | [編集済] |
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