SCP-1513-JPの電気的分析に基づいた新たな収容手法の提案及びその可能性の実証(論文風Tale)

SCP-1513-JPの電気的分析に基づいた

新たな収容手法の提案及びその可能性の実証

 
六合 博之*,庚申塚 諾,浅野 若知(サイト-8199電力部門)
篠懸 暢子(電力中央研究所),片平 晴彦(電力広域的運営推進機関)
 

Feasibility Study on A New Containment Procedure

Based on Electrical Analysis of SCP-1513-JP

Hiroyuki Kuni, Chikai Koushinzuka, Wakachi Asano (Dept. Electrical Engineering, Site-8199)
Nobuko Suzukake (CRIEPI), Haruhiko Katahira (OCCTO)


第1章 序論

 SCP-1513-JP(以下、同オブジェクト)は2003/██/██に財団が発見した精神影響能力を有するオブジェクトである。現在、同オブジェクトは東日本に位置する電力系統全体と指定されている。同オブジェクトは、住宅内などに取り付けられている照明器具に精神影響能力を付与する事象-1513-JPを発生させることが可能で、曝露者は反日感情を抱き、ドイツ民主共和国に対する愛国感情が発現する。同オブジェクトは、東ドイツ国家保安省第25局との関与が考えられており、関連文書の研究からその製作者とされる人物はすでに抹殺されていることが推測できるが、同オブジェクトは2018年現在、依然として活性化を持続している。現在、事象-1513-JPの発生率は年間平均で█.██%1であり、発生例ごとに機動部隊つ-5("電灯処分業者")が派遣されている。

 同オブジェクトの報告書では、事象-1513-JPが東日本にのみ発生する理由として東日本での電源周波数は50 Hzであることが挙げられている。現行の収容プロトコルに基づき、東日本と西日本の電気系統の連系箇所である佐久間周波数変換所(電源開発J-POWER)、東清水周波数変換所(中部電力)及び新信濃周波数変換所(東京電力TEPCOパワーグリッド)は既に財団の管理下に置かれ、担当職員により運用・監視が行われているが、同オブジェクトの収容は未だに十全とは言えない状態にある。

 同オブジェクトの有効的な収容手段として、日本の電源周波数を60 Hzに統合することが挙げられているが、その実現可能性は極めて低いと考えられる。その理由を以下に示す。

 まず、世界的に再生可能エネルギーの導入量が増えつつある中で、東日本大震災の打撃で従来ベースロードとして運用されていた原子力発電所が停止に追い込まれたことで、日本政府はエネルギー基本計画の見直しを余儀なくされ、原子力による発電を復旧するとともに再生可能エネルギーの導入を促進することで我が国のエネルギー構造を抜本的に改善する政策を打ち出した。2012年以降に実施される固定価格買取FIT制度が拍車をかけて、2017年3月末時点で、太陽光発電PV・風力発電・中小水力・バイオマス発電の導入容量は43 GWに達し、その中で太陽光発電だけでも33 GWを越えている2

 しかし、再生可能エネルギーの多くは分散型電源として存在しており、導入量が多ければ多いほど、系統に連系されている機器の数が増大する。また、出力が不安定になりがちな再生可能エネルギーを安定化させるためにも、運用にはより多くの機器設置を必要としている。これらの機器は、東日本においてはほとんど50 Hz専用に設計されており、機器の交換を行わずに60 Hzの電源を導入すると、機器の信頼性を大きく低下させ、電力の安定供給を著しく損なうことになる。しかし、財団の財力と人力を持ってしても、膨大の数の電気機器や発電機をすべて60 Hz対応仕様に交換することは不可能に近いと考えられる。特に同オブジェクトはKeterクラスに指定されているものの、現時点における重大な被害は2018年に確認された親独・反日団体の構成員のみであり、同オブジェクトのためだけに膨大な資源を費やすことは得策ではないと思われる。

 また、事象-1513-JPの発生は東日本に限定され、50 Hzの電源周波数を使用しているものの、本州の電力系統とは直流送電線を経由して連系されている北海道電力の管内においては事象-1513-JPの発生が確認されていない。同オブジェクトの異常性が60 Hzの周波数を経由して伝播されないことと合わせて考えると、同オブジェクトの異常性の発生源は、東日本(東京電力・東北電力管内)のどこかにある、50 Hzの電力でのみ作動するなんらかの電気機器である可能性は高いと思われる。

 上記を受けて、本研究の目的は、潮流計算による電気的分析の手法で同オブジェクトの異常性の発生源の所在地を割り出すとともに、その結果に基づいた新たな収容手法を提案することである。

第2章 研究手法

第3章 解析結果および分析

第4章 結論

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