艦対超のあれこれまとめ場所

関連年表

1870 九十九機関創設
1872 海軍省・陸軍省設置
1875 樺太千島交換条約
1880.11.11 艦船・兵器開発を管轄するため、海軍省に「主船局」を設置する。
1884.12.16 機関・燃料・機械工学を管轄するため、外局として「機関本部」を設置する。
1886.1.29 主船局と機関本部を統合し、海軍省に「艦政局」を設置する。
1888 異常事例調査局設置
1894.7.25~1895.4.17 日清戦争
189█ 臥龍事件、九十九機関及び蒐集院襲撃さる
1900 艦政本部(初代)設立
1903.11.10 海軍鎮守府管轄の造船廠・兵器廠を再編し、艦政本部管轄の「海軍工廠」を設置する。
1904.2.8~1905.9.5 日露戦争
1905 第三次ハクタク計画
多分この辺りで艦対超設立
1907 艦隊再建計画、海軍省は東弊組に「単艦で巡洋艦及び砲艦群を圧倒する事が可能な戦艦」の建造を命じた。
1914.1.23 シーメンス事件発覚。前本部長松本和中将が収賄罪で懲役3年・懲戒免官の処罰を受ける。
1914 第一次世界大戦開戦
1915.10.1 行政部門を海軍省に新設した「艦政部」に移管し、研究・生産部門を「海軍技術本部」に改編する
1917.10.15 大秋津洲抜錨
1918.11.11 第一次世界大戦終結 
1920.10.1 艦政局と技術本部を再度統合し艦政本部(二代目)設立
1927 小笠原にて捕捉、小嶋第十五番"無人ぶにん"と命名され、発見者の所属する海軍が所有を主張し、艦政本部対超常課の管理となる。同課の管轄にある"大八嶋"は、大嶋第七番"佐度"、臥龍事件において当院から喪失された小嶋第十一番"千島"についで三つ目。
1930 葦船機関設立
1931.9 満州事変
1937 負号部隊設立


一九〇五年、日露戦争の終結直後、九十九機関及び蒐集院から、人員・技術の支援を受け、艦政本部・海軍工廠の共通部署として対超常課が設立されました。これは日露戦争において帝国異常事例調査局が動員されなかった事によって異常事例調査局内における海軍と陸軍の間の反感が強まった事や、異常事例調査局が保有・利用する超常技術は海軍において有用性が低かった事を公式な理由としています。
主に艦船に対する超常技術利用の研究を行い、実験艦として日露戦争において鹵獲した旧ロシア戦艦「壹岐」「周防」を、後に「石見」も保有し、様々な超常技術の土台にしたとされていますが、全ての資料が二次大戦後に焼失しており詳細は不明です。
一九〇七年に初めて策定された帝國国防指針の「国防所要兵力」において、帝國海軍は米国海軍を仮想敵とし、戦艦8・装甲巡洋艦8を主力とするいわゆる「八八艦隊」を対抗戦力として整備する事を計画しました。しかしながら日露戦争終結後、世界における戦艦の趨勢はいわゆる弩級戦艦に移行しており、当時の国力では即時の実現が不可能であると結論付けられました。そこで海軍は2種の計画を同時に推進する事としました。そのうち「超常技術を用いる事で低予算での戦力増強を実現する」事を目的とした研究を主体となって進めたのが対超常課です。
この研究は当初示された設計案が用兵側の要求に届かなかった事などにより、最終的に「段階を追って戦力を増強する」計画に取って代わられる結果となりました。
その後も対超常課は東弊組の協力の下、複数の設計案を軍令部に提示しましたが、既に八八艦隊計画実現へ動いていた軍令部は資材・予算の不足などを理由にこれを却下しました。また海軍省より対超常課に対し、八八艦隊計画における九号艦型戦艦1もしくは第八号型巡洋戦艦2搭載兵装に関する研究が下令されたため、一時的に東弊組と共同での戦艦設計を取り止めました。
一九一四年一月、シーメンス事件の発覚により、帝國は軍備の国産化を余儀なくされ、それに伴い対超常課の規模が拡張されました。さらに七月に第一次世界大戦が勃発しました。この大戦において、帝國は連合国側として参戦しましたが、主な戦場は欧州方面であり、同様に戦禍を免れた米国の好景気にも支えられ大きな経済成長を果たします。これに伴い「八八艦隊」計画の予算確保に一定の目途が立った事から軍令部は改めて対超常課に「超常技術を用いた戦艦」の研究命令を下しました。
この時要求された性能は以下の通りです。

1.英国及び米国の戦艦を上回る規模のものであること。

2.強靭な装甲を持ち、QE級の38.1cm及びネヴァダ級の35.6cm砲に耐えうるものである事。

3.大推力の主機関と推進機関を備えていること。具体的には20乃至25ノットの速力を持つものである事。

4.大口径の砲及び対空兵装をもち、対空見張りを容易にする何らかの装置を備えている事。

5.外洋での長期活動に備え、十分な糧食を賄う何らかの手段をもつ事。

対超常課において要求を性能要項に変換する際、東弊組から以下に示す条件が追加されています。

6.航空艦隊(1914年当時に於いてはドイツのLZ式飛行船群を指す)への対抗手段を持っている事。

対超常課ではこれは東弊組にとっては余りに過大な要求であるという声も上がりましたが、当時の課長は東弊組との交渉を終了し、以後は独自に海軍工廠で研究を続行する思惑を抱いており、これが不可能であるとしても対超常課に不利益は存在しないとして承認しました。軍令部もまた承認し、設計が開始されました。
後に建造中、艦政本部が入手した情報及び検討により、米国戦艦の基準はペンシルバニア級及びその後継戦艦に、英国戦艦の基準はR級及びその後継戦艦に差し替えられました。これに伴って東弊組は資材の追加を要求しますが、課長はこれを却下しています。
東弊組は現行設計で達成される性能は不十分であるという分析を基に、資材の追加が為されなかったにも関わらず、独自に人員徴募等を行い、さらに改設計を行いました。対超常課は性能向上が為されるのであれば問題は無いとして改設計案を承認しました。これは一九一五年に米国で提出された建艦計画3が性能要求時の艦政本部の想定を上回っていた事によるものだと推測されています。
建造は極秘裏に続行され、一九一七年に進水、「秋津」と命名されました。一九一六年四月付で対超常課課長となった浦部大佐は視察を行い、この艦が飛行能力を有する事を報告しましたが、海軍省及び艦政本部は「非現実的である」と評価したとされています。
そして一九一八年十月、「秋津」は未完成の状態のまま、対超常課課長浦部大佐以下複数名の海軍将兵によって接収されそのまま行方不明となりました。これを受け海軍省は対超常課の規模を大幅に縮小し、かつ人事異動を行いました。また「秋津」は記録上は建造中止後に解体処分とされました。この後対超常課の活動は大きく制限されたまま一次大戦の終戦、海軍休日〈ネイバル・ホリデー〉を迎えました。
次に活動が本格化するのは一九三〇年の葦船機関設立以後となります。一九一八年一一月から一九三〇年まで対超常課は人員的な問題により、所有する超常技術の維持、掘り下げ、改良や応用研究及び海軍の所管となった異常物品の保管などを行っており、海軍行政や兵器開発等にはほぼ関わっていません。
一九三〇年、葦船龍臣主導の下、異常事例調査局への対抗を目的として蒐集院と陸軍が共同で葦船機関を設立しました。実態としては葦船の私兵機関に過ぎませんでしたが、海軍が警戒するには十分な戦力を保持していました。これに対抗すべく海軍は一時期規模を最低限度に縮小していた対超常課の再拡張、及び超常兵器の予備研究を再開しました。その成果は一九三四年度より遂行されたマル2計画において建造予定だった1万トン級航空母艦4の1隻に用いられました。
軍令部からの当初の要求は「あらゆる攻撃を受けても戦闘能力を維持可能である事」であり、これは実際には「戦艦の砲撃を含む5あらゆる攻撃の無効化」を意図した要求であったと考えられます。この要求を実現すべく、対超常課は蒐集院や東弊組と協議を重ねましたが、最終的には現時点の技術・予算では不可能であるという結論に至りました。
そこで対超常課は要求性能である「あらゆる攻撃を受けても戦闘能力を維持可能である事」を曲解する事を黙認しました。これにより東弊組・蒐集院は新たにアーネンエルベ・オブスクラ軍団と協力し、「一度沈没しても修復し戦闘能力維持を可能とする」案に至り、対超常課はこれを承認、建造は急ピッチで行われ、一九三九年七月五日に竣工しました。正式名称は「飛龍」でしたが、対超常課を含め建造に関わった組織・人員からは「黄泉海神」と呼ばれていた事が明らかになっています。
この航空母艦について、軍令部は要求性能を曲解した事、一度戦没する事が前提である事等に不満を抱いていましたが、対超常課は「要求された戦闘能力維持は可能であり、予算内で建造可能である事」を主張、これを認めさせました。さらにこの艦の設計を流用し、より量産に適した設計案6の準備も行っていましたが、その計画が実行に移されたのは「飛龍」の戦闘能力が再評価された後であり、最終的には実戦に参加する事はありませんでした。
「飛龍」の建造中である一九三七年、葦船機関を母体として、陸軍特別医療部隊が設立されました。これにより一つの超常機関が陸軍の指揮下に誕生する事になり、これを警戒して対超常課の規模が拡張されました。具体的には一九一八年以来となる、海軍工廠への出向部署再開、さらに航空本部、航空技術廠、技術研究所への出向部署新設等があげられます。さらに試験用の艦船が複数要求されています。
太平洋戦争中、対超常課は超常技術を用いた航空機の開発や艦艇の建造に携わったとされていますが、その資料の全てが終戦直後に処分されており、大戦中に対超常課が関与した技術・兵器開発の詳細把握は現時点で完了していません。


* 設立の理由
1.SCP-2630-JPの分散管理のため
2.IJAに接近したIJAMEAへの対抗
3.九十九機関外部組織
4.東弊組との窓口


* 他の要注意団体と異なる点
1.今のところ残党が確認されていない点
2.他の帝國系超常組織より比較的独立的かつ正常側に近い


  • 艦対超所属人員について

設立初期:陰陽・蒐集院・九十九及び明治維新で没落した超常界子孫・陰陽などから流れた海軍軍人
太平洋戦争前:設立初期時点における特に海軍軍人側の子孫やほかの超常団体脱退者の子孫な軍人


  • 登場人物について

1917年 大秋津洲抜錨

1944年まで27年経過。
大佐への進級年齢:およそ45
竹本大佐が45として1917年の年齢は18
兄がいるとして19~21くらい
これが若過ぎに入るかどうか分からないが、軍人としては若い


  • SCP-4007における第五南方派遣艦隊について

既に判明している艦名:海霧、ヤマギリ(山霧)、タヘカゼ(妙風)、サトカゼ(里風)
他に複数の艦が沈没、艦隊規模は不明
想定しうる最低の艦隊規模は乙巡1駆6
史実で南方に沈んだ「とされている」艦がいくつか含まれる可能性あり。

  • 夕雲型未成艦について:戦局の悪化により建造中止

マル急において
第348-355号艦、予定艦名は以下の通り
妙風、清風、村風、里風、山霧、海霧、谷霧、川霧
マル急計画における最終完成艦:347号艦 清霜 1943年3月16日起工、1944年2月29日進水・命名、1944年5月16日竣工、同日十一水戦所属、8月15日二駆編成。
344-347号艦の艤装期間から、少なくとも348号艦妙風の進水・竣工は共に清霜以降と推定。
したがって第五南方遠征艦隊の喪失はさらに後となる。
348-351:三駆(1942.1.10解隊) 352-355:八駆(1943.3.3解隊)

改マル5において
第5041-5048号艦、予定艦名は以下の通り
山雨、秋雨、夏雨、早雨、高潮、秋潮、春潮、若潮
5041-5044:十四駆(開戦前解隊・欠番)、5045-5048:二六駆(開戦前解隊・欠番)


「全員、揃ったようだな」

一九四二年六月六日午前八時、任務遂行に忠実的な帝國軍人達は本来就くべき業務から外れ、会議室に集合していた。その視線の先には彼らの上司たる海軍将校の姿がある。彼は最後に入室した一人が着席するのを待ち、部屋全体を見渡すと立ち上がった。

「さて、諸君に早朝から集まってもらったのはほかでもない。本日つい先程、黄泉海神から届いた電文についてだ」

「黄泉海神? しかしあれは今MI作戦に参加中では……まさか」

「電文には、こうある。"大日本帝国海軍航空母艦黄泉海神、六月六日〇七〇〇、単独ニテ交戦準備完了ス。友軍艦ノ支援ナクモ士気旺盛ナリ"。友軍が居ない、つまり、MI作戦は失敗だ」

そう言うと、会議室最前に掛けてあった艦艇一覧表のうち、最上部  大日本帝國海軍が誇る第一航空艦隊に所属する四航空母艦の艦影に斜線を二本入れた。後にそのうち1つ  一般的には「飛龍」という名で知られる軍艦  の上に赤い逆の斜線を二本入れた。

「この失敗が何を生み出すか、あるいは何に影響するか  それは我々の知った事ではない。我々が考えるべきは、我々が有する知識と技術を以てこれらの損害をどう埋めるか。一航艦の全滅は余りにも大きい。これをどの超常技術を以てどう補填するか、それが我々の課題だ。よろしく頼む」

「黄泉海神の同型艦の建造についてはどうなった?」

「一切変わっていません。沈む事が前提の軍艦など受け入れられない、そもそも栄えある帝國海軍軍艦が沈むはずがない、の一点張りでした。今回の件で図らずも沈む事が証明されてしまいましたが」

「設計案G16  302号艦をどうにか出来るか?」

「いいえ、恐らく当初の予定通り通常型の空母として建造されるでしょう。今から黄泉海神7の同型艦として再設計すると起工そのものが遅れます。それは恐らく軍令部も大本営も許容しません。改設計期間と資材収集完了を早めに見積もっても起工が遅れないのは5003号艦8からになります」

「それでは緊急には間に合わない……が、やらないよりはましだな。東弊組と蒐集院、あと軍団に連絡を取ってくれ、改設計案を作らなくてはならない。戦果を出せば判断が翻るかもしれない」

「機密保持は……」

「気にするだけ無駄だ。我々だけではやっていけないのなら情報の開示程度やって然るべきだ。どうせ後から伝わるのなら今伝えたところで同じだろう。何も言わずただ作れと命令だけして聞く連中か? 悔しいが黄泉海神を作り上げたのは我々ではない、彼らなのだ」

超常の存在を知る高官らによる非公式組織である判官会とは異なり、海軍省内に存在する海軍唯一の公的な超常技術取扱組織。すなわち超常界における海軍の代表。それが彼ら艦政本部対超常課の対外的な立場である。しかし実情がそれから大きくかけ離れている事を、彼ら自身は何よりも承知していた。
元より蒐集物の分散管理、九十九機関の対軍部出張機関、東弊組取り込みの隠れ蓑傀儡、陸軍へ接近し始めた異常事例調査局への対抗措置、など複雑に絡み合った要求の結果、艦政本部という海軍省の外局に、行政の側面を強く押し出され設立された組織である。
さらにかつての失態により規模は縮小に縮小を重ね、一時期は完全な行政部署と化していた。それが変化したのはごく最近、一九三〇年の、葦船機関の設立からである。すなわち陸軍における超常技術研究を目的とした部隊の発足。
これに対応するように、対超常課も名前をそのままに規模のみを拡張された。具体的には海軍工廠並びに海軍技術研究所、海軍航空本部、海軍航空廠への出向部署の新設、蒐集院及び九十九機関からの新規人員受入などが該当する。とは言っても稼働再開から僅かに五年、未だ彼らに蓄積された技術は微々たるものだった。

「大本営に、通信員を何人か派遣する、黄泉海神の動向には気を張り巡らせろ。オブスクラの技術を疑っているわけでは無い。乗組員への施術が急過ぎた。もし暴走するようならばせめて誰よりも我々の手で食い止め鎮めねばならない。そして次へ生かさなくてはならない。それが加来大佐以下、黄泉海神志願乗組員の滅私奉公の精神に報いる唯一の方法だ。戦果報告も欠かさず上げろ」

「はっ」

黄泉海神は、不死の軍艦である。通常の軍艦としての生涯を終えてもなお、先が続く超常の軍艦。しかし式ではなく、動かす人員が必要だった。死してなお、帝國の為に戦わんとする忠勇無双のつわものが。
その為の術式は蒐集院が持っていた。死した兵を組み替え、ただ国の為に戦うという執念だけで動かし続ける外法の術。それを加来艦長以下、400余名の乗員・搭乗員に施術した。未だかつてない規模、それも本来封印されるべき側の術でもあり、万が一の際の暴走も懸念されていた。

「対抗術式を組み込んだ砲弾はどうなった?」

「昨日試作品が完成しました。本日試射を行い、後日報告書で提出します」

「頼む。それから畝傍型の改装は終わったか?」

「畝傍の防空改装は完了いたしました。秋津は予定していた部品が大幅に遅れているため電探の置き換えが済んでいません」

「……どこもかしこもじり貧か……秋津は電探の取り換えは今はしなくていい。取りあえず戦力化を急ぐ」

「了解しました、その旨工廠に連絡いたします」

「大秋津洲の技術資料は発見できたか?」

「第一資料室からは発見できませんでした」

「無かったか……第二にあるとは思えないが……すまないが捜索は続けてくれ。ただあまり人員は割けない」

「了解しました。工廠の方も直で当たってみます」

「頼んだぞ。くれぐれも、外部への漏洩は避けてくれ」

「はっ」


『烏一番より零、指示を。目標は皇居正門を突破、調査局の部隊を殲滅し皇居に侵入しつつあり』

「……こちら零。皇居より発煙は確認できるか?」

『いいえ』

「皇居より発煙もしくは出火、あるいは調査局・特医の増援出現時のみ投弾せよ。異状が確認できるまで待機せよ」

『……了解』


『烏四番より零、射撃を受けたため警告の上目標を撃墜した。当方に損害無し』

「零より烏四番、了解。五番を上げる。現地にて交代後帰投せよ」


《簡易歴史》
日露戦争以前、旧帝國軍は、超常面の対処を帝國異常事例調査局(以下IJAMEA)に任せていました。しかし日露戦争開戦当時、IJAMEAは海軍において有用な超常技術を一切有していませんでした。この戦争において最終的にIJAMEAが動員される事は無く、海軍はロシア艦隊の撃破などの戦果を収めましたが、この事はIJAMEA内での陸海軍間における反感を招きました。
これらの事柄から、海軍は独自の超常技術取扱部局の必要性を感じました。その結果、日露戦争の終結後、海軍に有用な超常技術全般の研究開発を主目的として、対超常課が設立されました。この際、艦政本部麾下に置かれたのは、技術開発だけでなく、海軍内における対超常対処全般を担う場合に備えた為である事が判明しています。
一九〇七年の帝國国防指針制定以降、仮想敵である米国海軍へ対抗するために不可欠であった海軍戦力増強の柱の一つを担ったため、対超常課は規模を拡張され続けました。しかし一九一八年、艤装中だった戦艦〈秋津〉を当時の課長を含む対超常課構成員が接収した事件を受け、規模を大幅に縮小されました。
その後、一九三〇年に陸軍・蒐集院・[編集済]合同で葦船機関が設立され、対抗組織の必要性が生じた事に伴う再拡張までは、保有技術の維持と掘り下げのみを行う小規模集団として存続していました。
太平洋戦争時、対超常課はそれまでで最大の戦力を保有していました。現在財団が把握しているだけでも完全な異常艦艇1隻を含む10隻以上の艦を保有、運用していた事が判明しています。
太平洋戦争終戦後、対超常課は旧帝國海軍の解体に伴い解散されました。後述の理由により、解散時の残存人員は極僅かであり、その全員が研究内容の詳細について緻密な記憶処理を受けていました。
 終戦直後、財団が調査に入った時には既にほとんどの資料が廃棄され、人員のほとんどが由来不明技術による記憶処理操作を受けている事が判明しました。これらの行動の為に、戦時中における対超常課の動向のほとんどが詳細不明のままとなっています。


ERROR

The curio-clarion's portal does not exist.


エラー: curio-clarionのportalページが存在しません。利用ガイドを参照し、portalページを作成してください。


利用ガイド

  1. portal:6000434 ( 03 Apr 2020 05:20 )
layoutsupporter.png
Unless otherwise stated, the content of this page is licensed under Creative Commons Attribution-ShareAlike 3.0 License