艦対超のあれこれまとめ場所

関連年表

1870 九十九機関創設
1872 海軍省・陸軍省設置
1875 樺太千島交換条約
1880.11.11 艦船・兵器開発を管轄するため、海軍省に「主船局」を設置する。
1884.12.16 機関・燃料・機械工学を管轄するため、外局として「機関本部」を設置する。
1886.1.29 主船局と機関本部を統合し、海軍省に「艦政局」を設置する。
1888 異常事例調査局設置
1894.7.25~1895.4.17 日清戦争
189█ 臥龍事件、九十九機関及び蒐集院襲撃さる
1900 艦政本部(初代)設立
1903.11.10 海軍鎮守府管轄の造船廠・兵器廠を再編し、艦政本部管轄の「海軍工廠」を設置する。
1904.2.8~1905.9.5 日露戦争
1905 第三次ハクタク計画
多分この辺りで艦対超設立
1907 艦隊再建計画、海軍省は東弊組に「単艦で巡洋艦及び砲艦群を圧倒する事が可能な戦艦」の建造を命じた。
1914.1.23 シーメンス事件発覚。前本部長松本和中将が収賄罪で懲役3年・懲戒免官の処罰を受ける。
1914 第一次世界大戦開戦
1915.10.1 行政部門を海軍省に新設した「艦政部」に移管し、研究・生産部門を「海軍技術本部」に改編する
1917.10.15 大秋津洲抜錨
1918.11.11 第一次世界大戦終結 
1920.10.1 艦政局と技術本部を再度統合し艦政本部(二代目)設立
1927 小笠原にて捕捉、小嶋第十五番"無人ぶにん"と命名され、発見者の所属する海軍が所有を主張し、艦政本部対超常課の管理となる。同課の管轄にある"大八嶋"は、大嶋第七番"佐度"、臥龍事件において当院から喪失された小嶋第十一番"千島"についで三つ目。
1930 葦船機関設立
1931.9 満州事変
1937 負号部隊設立


一九〇五年、日露戦争の終結直後、九十九機関及び蒐集院から、人員・技術の支援を受け、艦政本部・海軍工廠の共通部署として対超常課が設立されました。これは日露戦争において帝国異常事例調査局が動員されなかった事によって異常事例調査局内における海軍と陸軍の間の反感が強まった事や、異常事例調査局が保有・利用する超常技術は海軍において有用性が低かった事を公式な理由としています。
主に艦船に対する超常技術利用の研究を行い、実験艦として日露戦争において鹵獲した旧ロシア戦艦「壹岐」「周防」、後に「石見」も保有し、様々な超常技術の土台にしたとされていますが、全ての資料が二次大戦後に焼失しており詳細は不明です。
一九〇七年に初めて策定された帝國国防指針の「国防所要兵力」において、帝國海軍は米国海軍を仮想敵とし、戦艦8・装甲巡洋艦8を主力とするいわゆる「八八艦隊」を対抗戦力として整備する事を計画しました。しかしながら日露戦争終結後、世界における戦艦の趨勢はいわゆる弩級戦艦に移行しており、当時の国力では即時の実現が不可能であると結論付けられました。そこで海軍は2種の計画を同時に推進する事としました。そのうち「超常技術を用いる事で低予算での戦力増強を実現する」事を目的とした研究を主体となって進めたのが対超常課であるとみられています。
この研究は当初示された設計案が用兵側の要求に届かなかった事などにより、最終的に八四艦隊計画を開始段階とする「段階を追って通常戦力を増強する」計画に取って代わられる結果となったと推測されています。
その後も対超常課は東弊組の協力の下、複数の設計案を軍令部に提示しましたが、既に八八艦隊計画実現へ動いていた軍令部は資材・予算の不足などを理由にこれを却下しました。また海軍省より対超常課に対し、八八艦隊計画における九号艦型戦艦もしくは第八号型巡洋戦艦搭載兵装に関する研究が下令されたため、一時的に東弊組と共同での戦艦設計を取り止めたと考えられています。
一九一四年一月、シーメンス事件の発覚により、帝國は軍備の国産化を余儀なくされました。それに伴い従来の兵器の性能の差を埋める事が可能である超常技術への期待が高まり、対超常課の規模が拡張されました。さらに七月に第一次世界大戦が勃発しました。この大戦において、帝國は連合国側として参戦しましたが、主な戦場は欧州方面であり、同様に戦禍を免れた米国の好景気にも支えられ大きな経済成長を果たします。これにより「八八艦隊」計画の予算確保に一定の目途が立った事から軍令部は改めて対超常課に「超常技術を用いた戦艦」の研究命令を下しました。
この時要求された性能は以下の通りです。

1.英国及び米国の戦艦を上回る規模のものであること。

2.強靭な装甲を持ち、QE級の38.1cm及びネヴァダ級の35.6cm砲に耐えうるものである事。

3.大推力の主機関と推進機関を備えていること。具体的には20乃至25ノットの速力を持つものである事。

4.大口径の砲及び対空兵装をもち、対空見張りを容易にする何らかの装置を備えている事。

5.外洋での長期活動に備え、十分な糧食を賄う何らかの手段をもつ事。

対超常課において要求を性能要項に変換する際、東弊組から以下に示す条件が追加されています。

6.航空艦隊(1914年当時に於いてはドイツのLZ式飛行船群を指す)への対抗手段を持っている事。

対超常課ではこれは東弊組にとっては余りに過大な要求であるという声も上がりましたが、当時の課長は東弊組との交渉を終了し、以後は独自に海軍工廠で研究を続行する思惑を抱いており、これが不可能であるとしても対超常課に不利益は存在しないとして承認しました。
後に建造中、艦政本部が入手した情報及び検討により、米国戦艦の基準はペンシルバニア級及びその後継戦艦に、英国戦艦の基準はR級及びその後継戦艦に差し替えられたとみられています。これに伴って東弊組は資材の追加を要求しますが、課長はこれを不明な理由により却下しています。
東弊組は現行設計で達成される性能は不十分であるという分析を基に、資材の追加が為されなかったにも関わらず、独自に人員徴募等を行い、さらに改設計を行いました。対超常課は性能向上が為されるのであれば問題は無いとして改設計案を承認しました。これは一九一五年に米国で提出された建艦計画1が性能要求時の艦政本部の想定を上回っていた事によるものだと推測されています。
建造は極秘裏に続行され、一九一七年に進水、「秋津」と命名されました。対超常課課長浦部大佐は視察を行い、この艦が飛行能力を有する事を報告しましたが、海軍省及び艦政本部は「非現実的である」と評価したとされています。
そして一九一七年十月、「秋津」は対超常課課長浦部大佐以下複数名の海軍将兵によって接収されそのまま行方不明となりました。これを受け海軍省は対超常課の規模を大幅に縮小し、かつ人事異動を行いました。また「秋津」は記録上は建造中止後に解体処分とされました。この後対超常課の活動は大きく制限されたまま一次大戦の終戦、海軍休日〈ネイバル・ホリデー〉を迎えました。

次に活動が本格化するのは一九三〇年の葦船機関設立以後でした。一九一七年十一月から一九三〇年までの縮小期間中、対超常課は人員的な問題により、所有する超常技術の維持、掘り下げ、改良や応用研究及び海軍の所管となった異常物品の保管などを行っており、海軍行政や兵器開発等にはほぼ関わっていません。
一九三〇年、葦船龍臣主導の下、異常事例調査局への対抗を目的として蒐集院と陸軍が共同で葦船機関を設立しました。実態としては葦船の私兵機関に過ぎませんでしたが、海軍が警戒するには十分でした。これに対抗すべく海軍は規模を最低限度に縮小していた対超常課の再拡張、及び超常兵器の予備研究を再開しました。その成果は一九三四年度より遂行されたマル2計画において建造予定だった1万トン級航空母艦の1隻に用いられました。
軍令部からの当初の要求は「あらゆる攻撃を受けても戦闘能力を維持可能である事」であり、これは実際には「戦艦の砲撃を含む2あらゆる攻撃の無効化」を意図した要求であったと考えられます。この要求を実現すべく、対超常課は蒐集院や東弊組と協議を重ねましたが、最終的には現時点の技術・予算では不可能であるという結論に至りました。
そこで対超常課は要求性能である「あらゆる攻撃を受けても戦闘能力を維持可能である事」を曲解する事を黙認しました。これにより東弊組・蒐集院は新たにアーネンエルベ・オブスクラ軍団と協力し、「一度沈没しても修復し戦闘能力維持を可能とする」案に至り、対超常課はこれを承認、建造は急ピッチで行われ、一九三九年七月五日に竣工しました。正式名称は「飛龍」でしたが、対超常課を含め建造に関わった組織・人員からは「黄泉海神」と呼ばれていた事、また対超常課の書類には「黄泉海神」と記述されていた事が判明しています。
この航空母艦について、軍令部は要求性能を曲解した事、一度戦没する事が前提である事等に不満を抱いていましたが、対超常課は「要求された戦闘能力維持は可能であり、予算内で建造可能である事」を主張、これを認めさせました。さらにこの艦の設計を流用し、より量産に適した設計案3の準備も行っていましたが、その計画が実行に移されたのは「飛龍」の戦闘能力が再評価された後であり、最終的には実戦に参加する事はありませんでした。
「飛龍」の建造中である一九三七年、葦船機関を母体として、陸軍特別医療部隊が設立されました。これにより一つの超常機関が陸軍の指揮下に誕生する事になり、これを警戒して対超常課の規模が再度拡張されました。具体的には一九一八年以来となる、海軍工廠への出向部署再開、さらに航空本部、航空技術廠、技術研究所への出向部署新設等があげられます。さらに試験用の艦船が複数要求され、これは承認されたと考えられています。
太平洋戦争中、対超常課は超常技術を用いた航空機の開発や艦艇の建造に携わったとされていますが、その資料の全てが終戦直後に処分されており、詳細は不明です。


* 設立の理由
1.SCP-2630-JPの分散管理のため
2.IJAに接近したIJAMEAへの対抗
3.九十九機関外部組織
4.東弊組との窓口


* 他の要注意団体と異なる点
1.今のところ残党が確認されていない点
2.他の帝國系超常組織より比較的独立的かつ正常側に近い


  • 艦対超所属人員について

設立初期:陰陽・蒐集院・九十九及び明治維新で没落した超常界子孫・陰陽などから流れた海軍軍人
太平洋戦争前:設立初期時点における特に海軍軍人側の子孫やほかの超常団体脱退者の子孫な軍人


  • 登場人物について

1917年 大秋津洲抜錨

1944年まで27年経過。
大佐への進級年齢:およそ45
竹本大佐が45として1917年の年齢は18
兄がいるとして19~21くらい
これが若過ぎに入るかどうか分からないが、軍人としては若い


  • SCP-4007における第五南方派遣艦隊について

既に判明している艦名:海霧、ヤマギリ(山霧)、タヘカゼ(妙風)、サトカゼ(里風)
他に複数の艦が沈没、艦隊規模は不明
想定しうる最低の艦隊規模は乙巡1駆6
史実で南方に沈んだ「とされている」艦がいくつか含まれる可能性あり。

  • 夕雲型未成艦について:戦局の悪化により建造中止

マル急において
第348-355号艦、予定艦名は以下の通り
妙風、清風、村風、里風、山霧、海霧、谷霧、川霧
マル急計画における最終完成艦:347号艦 清霜 1943年3月16日起工、1944年2月29日進水・命名、1944年5月16日竣工、同日十一水戦所属、8月15日二駆編成。
344-347号艦の艤装期間から、少なくとも348号艦妙風の進水・竣工は共に清霜以降と推定。
したがって第五南方遠征艦隊の喪失はさらに後となる。
348-351:三駆(1942.1.10解隊) 352-355:八駆(1943.3.3解隊)

改マル5において
第5041-5048号艦、予定艦名は以下の通り
山雨、秋雨、夏雨、早雨、高潮、秋潮、春潮、若潮
5041-5044:十四駆(開戦前解隊・欠番)、5045-5048:二六駆(開戦前解隊・欠番)




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