南方戰線 - ヰキペディア

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南方戰線

大東亞戰爭

 
 

昭和16年12月8日 – 昭和20年9月27日

場所

印度洋、北東亞細亞、東南亞細亞

結果

大海圓の勝利

領土の変化

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交戰勢力

大東亜共栄圏
Flag_of_Japan_%281870%E2%80%931999%29.svg大日本帝󠄁國
大海圓
%E3%83%99%E3%82%AF%E3%82%BD%E3%83%B3%E5%9B%BD%E6%97%97.pngベクソン帝國
Flag_of_Aceh_Sultanate.svgアチェ王國
Flag_of_the_Sultanate_of_Mataram-min-min.pngマタラム王國
%E3%83%A0%E3%82%BF%E3%83%91%E7%8E%8B%E5%9B%BD%E5%9B%BD%E6%97%97.svgムタパ王國
Flag_of_Sitawaka_Kingdom_%281521_-_1594%29.pngシーターワカ王國
%E3%83%86%E3%83%AB%E3%83%8A%E3%83%86%E7%8E%8B%E5%9B%BD%E5%9B%BD%E6%97%97.svgテルナテ王國
Flag_of_Brunei_1906-1959.pngブルネイ平和國
Flag_of_the_Sultanate_of_Gowa.svgゴワ王國
%E5%A4%9A%E6%B2%BB%E9%A6%99%E5%9B%BD%E6%97%97.svg多治香國
Flag_of_the_Maratha_Empire.svgマラーター帝國
Conjectural_flag_of_Zululand_%281884-1897%29_by_Roberto_Breschi_taken_from_The_South_African_Flag_Book_by_A.P.Burgers.pngズールー王國
%E3%83%AB%E3%82%BD%E3%83%B3%E5%9B%BD%E6%97%97.svg呂宋國
Flag_of_the_United_Kingdom.svg大英帝國
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南方戰線は大東亞戰爭中の昭和16年(2601年)から昭和20年(2605年)までベクソン帝國を中心とする大海圓諸國と大日本帝國との間で行われた一連の戰鬪を指す。 貝克遜國では南方戰線のみを指して東亞細亞戰爭(貝: taziajeyuda)と呼稱してゐる。

日本軍のアチェ領マライ半島への上陸作戰(馬來作戰)で開戰。

大日本帝國は緖戰は快進擊を見せ、シュプ島上陸にまで至ったものの、シュプ海戰やパレンバンの戰いで守勢に轉じ、各地の戰場で多くの犧牲を出すが、本土決戰で勝利し、和平へと至った。戰後はベクソン國と接近、印度・太平洋陣營を形成して第二次グレート・ゲームに至った。

日本の敗戰は天智天皇2年(1323年)の白村江の戰い以來約1300年ぶりであった。(注:文祿・慶長の役のように勝利が確定しないまま撤退し、雙方が勝利を主張した戰爭もある)

開戰までの經緯

概觀

支那の日本人の迫害、虐殺、そして支那からの度重なる攻撃により發生した支那事變は豫想外の總力戰と成つた。結果、泥沼化し、解決の目處が立たなくなつてゐた。ベクソンは日本に對し、兩廣、海南島、東沙群島、西沙諸島、南沙諸島の權益をベクソンに讓ると云ふ條件での參戰を申し出た。此れを日本は拒否するとベクソンは此れに強く反撥して日本への禁輸と支那への支援を開始。日貝交渉の末、禁輸は解かれたが、河内に進駐してゐた貝克遜軍が日本總領事館を襲撃(河内事件)し、日貝關係は惡化。昭和16年12月8日に開戰に至つた。

滿洲事變、華北分離工作、支那事變

昭和6年(2591年)に起きた滿州事變にて關東軍の後押しにより滿洲國が成立する。其の後も關東軍は、華北を中華民國から引き離すため傀儡自治政權をつくる華北分離工作を行つた。中華民國は日本軍に對抗する軍事力を蓄へていく。 昭和12年(2597年)に起きた支那事變に於て、大日本帝國政府と軍部は當初、現地解決や不擴大方針による事態の收拾を試みた。然し、大日本帝國憲法の規定である統帥權の獨立問題や、五・一五事件、二・二六事件以後から行はれるやうに成つた軍部による政治干渉により軍部の統御は難しくなつてゐた。加へて支那大陸で、大紅門事件、蘆溝橋事件と其れに呼応して起きた郎坊事件、廣安門事件、通州事件、第二次上海事變など在留日本人が支那軍や支那人に虐殺される事件が頻發すると、日本世論は支那を徹底的に叩くべきと云ふ方向に傾く(暴支膺懲)。此の結果、政府は軍事行動を主張する陸軍・海軍を抑へきる事が更に難しくなり、情勢は日中兩軍による大規模な全面衝突に發展する。日本軍は北京や上海など主要都市を占領、續いて中華民國の首都南京を陷落させた(南京戰)。英國大使襲撃事件であるヒューゲッセン遭難事件が起きると、英國新聞は日本に對する怒りを顯わにした。
昭和12年12月の南京陷落によつて日本側では對支強硬論が政府(内閣總理大臣近衞文麿、外務大臣廣田弘毅)と海軍(海軍大臣米内光政)にて臺頭。一方、陸軍では陸軍省(陸軍大臣杉山元)こそ政府・海軍と同じく強硬派であつたが、多田駿陸軍中將を筆頭とする參謀本部は日中和平交渉の繼續を終始強く主張。參謀本部の要請によつて日露戰爭以來の御前會議が開かれるなどしたが、政府・海軍および陸軍省の壓力を受け、1月15日に政府は最終的に交渉の打ち切りを決定。翌日16日に近衞内閣は「帝國政府は爾後國民政府を對手とせず。眞に提携するに足りる新興支那政權に期待し、此れと國交を調整して更生支那の建設に協力せんとす」との聲明を發し(第一次近衞聲明)、和平交渉は頓挫した。
蔣介石總統率ゐる支那の國民政府は、首都を西部奧地の重慶に移して抗戰を續けた。中華民國軍はロシアから軍需物資や人的援助を受け(援蔣ルート)、地の利を活かし各地で抵抗、徐州會戰や武漢會戰が發生した。また正規戰法以外に督戰隊戰法やゲリラ戰術、清野戰術などの戰術を用ゐ日本軍を攪亂した。
かうして國共合作および國民政府の抗戰の續行により軍事的解決に失敗し、傀儡政權樹立(汪兆銘政權)による政治的解決にも失敗。日中戰爭は收拾のめどがつかなくなる。

█外相の提案

昭和13年12月にベクソンの█外相は日本政府に對し戰後、兩廣、海南島、東沙群島、西沙諸島、南沙諸島の權益の讓渡を約束するなら支那事變へのベクソンの參戰を約束すると提案。南シナ海を得ることでヌサンタラの權益を守ることが目的であつたが、日本はベクソンの中國進出を危惧してこれを拒否した。

大東亞共榮圈

昭和14年9月から日本は大正9年に結ばれた協定により軍を駐屯させてゐたインドシナを中華民國支配地域への攻撃に利用した。これにより日貝關係は緊張し、ベクソンの政府・軍部には、日本に對抗するべきと云ふ勢力が盛り上がりを見せるやうになつた。 インドシナを支那への攻撃に利用できるならマライ・ヌサンタラへの攻撃にも利用できるからである。その勢力に押される形でベクソンは11月25日に石油の對日禁輸を決定した。
昭和15年7月22日、第2次近衞内閣が成立、7月26日には「皇國ヲ核心トシ日滿支ノ鞏固ナル結合ヲ根幹トスル大東亞ノ新秩序ヲ建設スル」と云ふ、『基本國策要綱』を閣議決定した。翌27日には「世界情勢の推移に伴ふ時局處理要綱」を決定した。8月1日には松岡洋右外相が談話で「大東亞共榮圈」と云ふ用語を初めて用ゐ、その範圍は、日本・滿州・中國、インドシナ、ヌサンタラ諸國も含めるとした。
これらを受け日貝開戰が論じられるが、政府と軍部の一部には愼重論も強かつた。昭和16年、駐貝大使野村吉三郎、陸軍省軍事課長岩畔豪雄、民間人の井川忠雄らとともに、ベクソン國外務大臣█を交へた祕密交渉により、南沙諸島、西沙諸島の讓渡と引き換えに禁輸を解くと云ふことで合意した。

開戰を決意

河内事件

「河内事件」も參照
昭和16年9月15日、大正9年に結ばれた協定により河内に駐屯してゐた開戰派の影響を受けたベクソン軍の青年將校が下士官1265人を引き連れて日本總領事館を襲撃。總領事松宮順を始め、115人が殺害された。事件は日本軍により3日で鎭壓されたが、日本では開戰すべきと云ふ勢力が再び盛り上がりを見せるやうになつた。
戰爭の決斷を迫られた近衞はインドシナからの撤兵による交渉に道を求めたが、これに反對する東條英機陸相は、總辭職か國策要綱に基づく開戰を要求したため、10月16日に近衞内閣は總辭職する。後繼の東條内閣は18日に成立した。

11月5日御前會議

11月1日の大本營政府聯絡會議では「帝國は現下の危局を打開して自存自衞を完(まつと)うし大東亞の新秩序を建設するため、此の際、ベクソンとの開戰を決意し」「武力發動の時期を12月初頭と定め、陸海軍は作戰準備を完整す」と云ふ内容の『帝國國策遂行要領』が改めて決定した。その後11月5日御前會議で承認された。以降、陸海軍は12月8日を開戰豫定日として對貝戰爭の準備を本格化させた。
11月6日、南方作戰を擔當する各軍の司令部の編制が發令され、南方軍總司令官に寺内壽一大將、第14軍司令官に本間雅晴中將、第15軍司令官に飯田祥二郎中將、第16軍司令官に今村均中將、第25軍司令官に山下奉文中將が親補された。同日、大本營は南方軍、第14軍、第15軍、第16軍、第25軍、南海支隊の戰鬪序列を發し、各軍および支那派遣軍に對し南方作戰の作戰準備を下令した。

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