Atlasterへの提言 - 再構成プロット

■説明

2927年8月14日ごろ、北米連邦のアトラスタ財閥の医療施設を中心に、XANETディストリビューションに伝搬するように不明なバグや誤作動が大量発生。これらは医療設備を主として大きな被害を発生させ、死傷者6億人前後に至った。

正常性維持機関はこれらの早期収束に向けた介入および対処によって、発端となった施設を保有していたアトラスタ・メディテックスへの責任追及ののち修正パッチの配布を実施、発声から1週間程度で復旧。これらの原因はウイルスによる誤作動であると内部調査によって発表された。

ただし、財団工学部門などによる調査において、当該医療施設およびシステムは完全なスタンドアローンシステムであったにも関わらず、システム側からの外部との不正な通信が行われていたログを発見。システムそのものに何らかの不具合が存在する可能性を指摘した。しかし、これらの調査はFE-クラスシナリオの発生が宣言されるまで、アトラスタ・メディテックスは調査記録の全面的な公表を控え、「特定企業情報保護条約」を持ち出して調査を拒否した。

これらの事件発生から18日が経過した8月28日、今度は全世界同時多発的にXANETディストリビューションの誤作動が発生。既に世界経済の基盤にすらなっていたXANETが全面的に崩れたことにより、なし崩し的な世界同時デフォルトが発生した。これは2815年に発生したインシデント"BREAK"を上回るものであり、世界経済は人類史上最も大きな打撃を受けた。

財団・GOCもこれの被害こそ受けたものの、既にほとんどのシステムが独自開発のものに置き換えられていたため、深刻な収容違反は発生しなかった。その後WEROなどの経済再生機関によって臨時的な経済の立て直しが行われつつあるが、完全な復旧の目処は立っていない。

正常性維持機関はこれらの一連の事案をインシデント"Re:BREAK"と定義した。

■補遺1 - Re:BREAKによる被害状況

Re:BREAKによるXANETディストリビューションの誤作動の修正は成功せず、影響は拡大の一途を辿っている。特に深刻なのは宇宙・航空関連であり、同年11月2日には外宇宙有人研究ステーション「アストリズム」のメインフレームが暴走したXANETディストリビューションの影響を受けて暴走し、宙域口腔通信システムや地上・次元位置測位システムなどが破壊された。衛星軌道上の施設であったことから早期収束に向けた対策が間に合わず、またアトラスタ財閥がこれらの問題への対処に消極的であったことが重なった事案である。

その他の影響としてRe:BREAKによって1ヶ月以内に無政府状態へ突入し破綻した国家は先進国含め51ヶ国にのぼった。北米連邦は先進国家の中で最も経済的打撃が激しく、先進国家で唯一無政府状態へ陥ってしまった。現在はWEROの経済体制の立て直しによって最低限の国家体制が維持されている段階にある。

XANETディストリビューションの被害は派生した問題を引き起こしており、アトラスタ・メディテックスが管轄していた世界12地点のニューロバンクのセキュリティプロトコルが暴走し、保持されていたニューロデータを異常複製させてしまったことが契機となり、これまでの事象も踏まえ社会全体での反アトラスタ・反義体化運動が活発化した。

これらはBREAK以降増加していた反アトラスタ系市民組織が主導して行い、修正花卉などの既存のテロ組織によって中国の財閥保有施設が植物テロの標的となったことは特に象徴的な事案であったとされている。

□補遺1-1 - Re:BREAKの発生原因の究明記録

2927年9月19日、インシデント"Re:BREAK"を受けて財団・GOC間で設置された特別組織であるXANET誤作動事故調査委員会の調査報告資料。同委員会所属のA15調査班の語りから入る。

ロサンゼルスのアトラスタ・メディテックス関連施設への強制調査が行われた。「過度に社会全体を破壊し、人類全体を危機に陥れた」ことを理由として特定企業情報保護条約を超法規的措置で破棄しての上である。

関連施設は調査のところ、必要最小限の人員しか配置されておらず、保守管理もすべて完全自動化されていたことが判明している。アトラスタ・メディテックスはシステムが出力するデータを利用してサービスを提供していただけに過ぎないということであった。

これに伴い、委員会はアトラスタ・メディテックスに対し施設運用の全面禁止とシステムがインストールされたデバイスは押収され、正常性維持機関側で調査することとなった。

しかし、内部情報・システムカーネルは人類の取り扱いできないレベルで自動更新を繰り返していたため、正常性維持機関による解析は失敗。財閥中核企業であるアトラスタ・インダストリアルが「製品不具合の見落とし」であることを正式に発表し、以降の調査は同社が引き継ぐことを通達、即日承認され、押収したデバイスは返還された。

2927年10月7日、これに伴った不適切事案がA15調査班から2件発生した。財団による一連の弱腰な姿勢に反発し、調査班長であったエージェント・古河が単独で調査を断行。日本に位置する財閥関連施設にて不自然な通信記録とトラフィックが発覚し、これが報告される。エージェント・古河の独断専行こそ罰せられたものの、その有用性は認められ、A15調査班はオリビア・アレクサンドル副管理官の首輪付きとして関連事案を担当することが許可された。

■補遺2

Re:BREAK発生1ヶ月前の2927年7月14日に財閥外郭企業であった神々廻重工やアガルタ・パラノ社、シンコア社、エデンズクリニカ社などの開発する義体が暴走しのべ2億人の死傷者を発生させた事案について、関連して各国のアトラスタ系ニューロバンクがセキュリティシステムの誤作動を引き起こした件と関連して、Re:BREAKとの関与があるものと見て、A15調査班主導でニューロアークを開発した大黒工業への立入調査が行われる。

ニューロアークの解説。人の脳の動きを完全にデータ化し機械に移行させる技術。義体化技術もここから始まり、このデータは本人の意識そのものであり複製不能、複製しようとすれば破損してしまうことが解説される。A15調査班のうち、イリシア・トッドはこれを受けたことがここで判明する。

その後、世界3大経済国家の利権と組織の資産を巡って蠱毒と化しているニューロバンクへの立入調査が決定し、一同はユグドラシルへ向かう。

結果としてユグドラシルを加護するXANETディストリビューション「クレイドル」が暴走を起こし、大規模なニューロデータの異常複製を繰り返していることがクレイドルからの攻撃を掻い潜ってから判明し、破損したそれらを破棄することが上層部から承認され処理された。一連の事案はそこから発見された痕跡から人為的に引き起こされたものであることが示唆される。

数百年間稼働し続けてきたクレイドルやユグドラシルもその後解体された。

□補遺2-1 - アトラスタ・インダストリアルへの監査記録

事案の処理が行われた後、北米連邦オンタリオ州オタワに位置するアトラスタ・インダストリアル本社への臨時監査がA15調査班の主導で実施される。理由はニューロバンクの事案に関してアトラスタ・インダストリアルが何かを隠していないかの確認のため。

本社に到着した古河らからすれば、施設内の人員数は異様なほどに少なく、機械やドローンの方が圧倒的に数が多いことが雑感としてレポートに記されている。

その後、役員たちによる聞き取り調査が行われたが、大半が無責任な態度であり、「従業員によるヒューマンエラーが原因」であると断定する意見が多数を占めていることが判明する。

そして、アトラスタ・インダストリアル副社長のアルベルタ・ニコライ・ダーク、マチルダ・メル執行役員に直接談が行われる。アトラスタ財閥がどうして人間の従業員が少ないのかについて語られる。

完全なる効率化のためには人の手の介在はリスクでしかなく、自己判断と進化を繰り返すソフトウェアの使用こそが安定した会社経営に繋がるということがアルベルタの口から語られる。しかしながらそれでは雇用の再生産が達成し得ないということから多くの国家で反発が相次ぎ、「政令指定工場」に代表される労働者向けの就労施設の運営が余儀なくされていることが判明する。政令指定工場はその性質上問題が発生しやすく、過去にも大きな暴動が発生したことが問題として取り沙汰されていたという。

当然ながらこれについては役員共々反発的であり、マチルダといった人物は政令指定工場はおろか、一般従業員の存在すら不要なものと扱っており、工場での事案もそういった労働者たちがいることに起因していると断言している。

どちらにせよ、ニューロバンクの事案もそういった労働者や内部のニューロデータが勝手にやらかしたことに過ぎず、自作自演の如く社がそのようなことをするはずがないと突っぱねられ、A15調査班は追い返されるだけに終わってしまう。

□補遺2-2 - アルベルタ・ニコライ・ダークへの追加調査

2928年1月10日以降、A15調査班はアルベルタの経歴記録の精査が行われた。一部の解析業務を委任していた財団情報解析部門からは、経営に関する様々な情報は公開されていた分として発見したものの、財閥内部のデータベースやネット上での氏本人の身辺情報に関するデータは欠落しており、不明な点があまりにも多いことが判明。

確認できたのは「2500年代頃からその名が騙られている痕跡があることからほぼ不死のごとく存命である」「財閥初代当主であったヘレボルス・イサナギと夫婦関係であった」「いずれかのタイミングでヘレボルス・イサナギと死別していることから心を閉ざしている可能性」「長らく経営に関与しなかったものの、2820年代頃に経営に復帰した」ことのみであり、それ以外の2820年代以前のアルベルタの身辺情報は6400万件にのぼって不自然に削除された可能性が示唆されている。

これは北米連邦政府が管轄するデータベースについても同様に削除されているため、正常性維持機関が氏にまつわる情報を収集することが難しくなっていることを意味している。アトラスタ・インダストリアルは氏にまつわる情報を有している可能性こそあるものの、情報開示請求は無視され続けているため、調査は難航している。

その後、A15調査班のハーベスター・ローゼンバーグが10世紀近く前の紙面書類をサイト-19にて発見、アトラスタ財閥が創業して間もない頃のニュースリリースがEメールで共有された。

そこには「急成長するアトラスタ財閥の重役に対し暗殺事件が発生したこと」「それにより初代当主のヘレボルス・イサナギが死亡し、イサナギ家が代替わりを迎えていること」「夫婦の間に生まれた子供もその犠牲になっていること」などが記されていた。一連の事件はその頃覇権を有していたプロメテウス・ラボ・グループによる陰謀があると噂もされていたようだが、それも陰謀論の域を出ていないという。他にも「義体化恐怖症を患っていた娘やアルベルタに対し当時の役員達がそれを良しとせず、暗殺を企てた」というものもあるが、これらも結局の所陰謀論の域を出ていない。

以上のことから、アルベルタ周辺に目星を付け、A15調査班は改めて氏への話を伺おうとするものの、結果的には成功していない。

□補遺2-3 - アウグスト・ラグナダ・イサナギへの追加調査

2928年1月13日、アルベルタへの調査を断念したA15調査班は、アトラスタ・インダストリアル現当主であるアウグスト・ラグナダ・イサナギへ調査を行った。アトラスタ・メディテックス施設の暴走事件、ニューロバンクのダビングアウト事件などに気付いていたかどうかが論点である。

結論から言えば、アウグスト・ラグナダ・イサナギは事件に気付いていなかったわけではなかったし、システムが改竄されていたことは事件発生の数日前に判明していたという。しかしながら、それでも尚動けなかったのは「既に財閥はそれ1つで超大国家3つを束にしても規模を勝る存在である」ことに起因すると語る。そんな巨大組織のトップの面々たる役員からすれば、アウグスト・ラグナダ・イサナギは目の上のこぶに過ぎず、利権争いのために常にその座を狙われている身ゆえに、簡単には動けずに問題が拡大してしまったとされた。当然本人はそれについて心を痛めている様子を見せているが、本心については不明瞭である。

そして、そんな勢力争いに加担し、アウグスト・ラグナダ・イサナギを失脚させることを狙っているのは誰か、という問には、アウグスト・ラグナダ・イサナギは「マチルダ」が最も怪しいと踏んでいると語る。A15調査班は直接談をしてもシラを切られると踏み、彼が関与している可能性が示唆される「政令指定工場同時発生暴動事件」を洗うことで証拠を集めることを決定する。

これについてもアウグスト・ラグナダ・イサナギは協力を惜しまない姿勢を見せた。

補遺2-4 - 第八政令指定工場への監査記録

2928年1月17日、アジア経済連合領エキュバ独立民主国に位置する第八政令指定工場「トガルス」にて、A07調査班と同時並行での監査が実施された。当該工場は政令指定工場同時発生暴動事件において最初かつ最も被害の大きかった場所であり、一旦沈静化されたもののその影響は現在まで続いていることが確認されている。

事前調査においては工場での暴動発生の原因は従業員に対する行きすぎた待遇改善指導が原因だと言われ、再発防止策の検討も発表されていたが、ミーム汚染状況の検証などによりそれらは事実と異なるものであることが示唆された。これらについての問い合わせにもアトラスタ財閥側は明確な返答を発表していない。

A15調査班は第八政令指定工場の中心的な企業であるトキワ飲料株式会社への調査を行う。アトラスタ系列である同社が発端となった可能性が高いと踏んだためである。

工場管理者であるモハマッド・ハルティナ氏やTAPトラストからの派遣で所属していたルカス・ニシノ氏へ聞き取り調査を行ったところ、その場でハルティナ氏が暴動を引き起こしたため逮捕されるに至った。A07調査班からの調査結果などと照合した結果的に、一連の政令指定工場同時発生暴動事件の原因はハルティナ氏とニシノ氏が画策した工場管理システムとして利用されていたXANETディストリビューションの処理をねじ曲げ、ミーム的措置を用いて従業員のストレスレベルを急上昇させたことに起因していることが判明した。

そしてなにより、そのような大規模なテロ計画の画策を示唆させたのは他でもないマチルダであり、彼がハルティナ氏などを見返りや昇進を褒美として釣る形で利用し、政令指定工場同時発生暴動事件を主導したことがすべての元凶であった。これらは他の政令指定工場でも同様に行われていたため、財団はこれらを理由にマチルダの身柄を拘束の上、身辺情報の精査を実施した。しかし、北米連邦の司法処理システムが調査を連邦当局が引き継ぎ、採決を行うと判断したため、財団はこれを消極的容認した。当然「正当な司法手続の判断が行われない可能性がある」と反発こそしたものの、すべて連邦政府に棄却されたため追加調査は断念される見通しとなった。マチルダはその後執行猶予付きで釈放される。

ここまでの身辺情報の精査でいくつか得られた事実として、氏はアルベルタとの密接な関係にあった事実が発覚したため、

■補遺3

■補遺4

■補遺5

■補遺6

■補遺7

■補遺8

■補遺9

■補遺10

■補遺11

■補遺12

■補遺13

■補遺14

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