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2027/5/19 18:30
サミオマリエ政府 サメ殴りセンターと連携しラディカルSPCと徹底抗戦の構えを宣言 恋昏崎ニュースエージェンシー
今月17日、サミオマリエ独立共和国ロロトの国務議会の席にて、同国のハウィー=ロタモア大統領は、これまで警戒的な態度で接していたサメ殴りセンター(Shark Punching Center=SPC)との国防上の連携協定を結び、サミオマリエ自衛軍との共同でのサメ殴りセンター分派の過激派組織「ラディカルSPC」の最終的な壊滅に向けた徹底抗戦の体制を築くことを正式に宣言した。この判断に対して、サミオマリエ国内外からは賛否両論の声が上がっている。
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SPCとサミオマリエ、その残酷な関係性
サミオマリエ独立共和国とサメ殴りセンター、2つの敵対する国家と組織同士が、どのような経緯を持って協調し合う結果に至ったか。これを説明する前に前提として、サミオマリエとセンターとの間に生まれた30年強に渡る確執について触れる必要があるだろう。
サモア独立国近海の海底に存在していたサメ系AFCによる国家であった「サミオマリエ共和国」は、記録に残る限りでは最低でも西暦1722年にサモア諸島に上陸したヤーコプ・ロッヘフェーンにその存在が言及されており、サモア諸島などに住む人々と交易や信仰などの関係で関わりがあったと言われているが、1821年にサミオマリエの存在が財団に発見されて以降、同国が存在する範囲は指定エリアとして収容状態に置かれ、歴史上からその存在が隠蔽されていた。事の始まりは正常性維持機関が敷くヴェール体制が崩壊する2年前の1996年6月頃、サメ殴りセンター南太平洋支局（当時）所属の殴打部隊によって、サミオマリエ国民の6割近くが無差別に殴殺された「サミオマリエ壊滅事件」が引き起こされた。財団の発表では当時のサミオマリエ共和国の国民人口はのべ9万1000人であり、そのうち5万4600人ものサミオマリエ国民が犠牲になったことを示している。
なお、財団が主導していた同海域でのヴェール体制の結果として地上の人々と交易することを制限されていた当時のサミオマリエ国民にとっては、現在の独立共和国時代よりも遙かに軍事・防衛的側面で後れを取っていた。非超常国家として近代化が進められたサモア独立国とはこの時点で技術面でも大きな後れを取ることとなり、その結果としてセンターによる攻撃に耐えうるだけの力もないままに首都のロロトは陥落、国民は老若男女問わずセンターによって殴殺されることとなった。
これについて、財団は「サミオマリエ共和国に対しては万全の保護体制が敷いていたが、センターが財団の把握していない未知の技術を用いて侵攻したため、対応に後れを取ることとなった」と発表しているが、後の第三者機関による事件調査によって、センターによる同国への攻撃に対し、財団はセンターと十全に対峙できるだけの武力を持っていたにもかかわらず効果的な反撃や防衛を行うことができていなかったとされることからも、サミオマリエ共和国の崩壊は、財団が末期のヴェール政策にひたすら投資し続けていたがゆえの及び腰な態度に起因する杜撰な作戦展開がもたらした悲劇であると見て間違いないだろう。
その後、センターの攻撃から逃げ延びた多くの難民は、サモア独立国や日本、台湾島、アメリカ、オーストラリア、コモリザメ連邦などへと散らばり、正常性維持機関の保護を受ける者も少なくはなかった。1998年のポーランド神格存在出現事件以降、ヴェール政策の崩壊と共にサミオマリエ共和国の結末とセンターの悪行が知れ渡ることとなってからは、サミオマリエ国民の保護を求める声とセンターへの批判が増加。2015年のセンターによる宣戦布告を契機としたコモリザメ連邦との武力衝突によって、センターの傍若無人な破壊・殺戮行為についに国際的な対策が求められるようになった。
分裂と対立が激化するサメ殴りセンター
現在のサメ殴りセンターは2015年の南シナ海戦争以降、サメ系AFCらに対しての殴打・攻撃を自制する方向に舵を切った組織改革を余儀なくされている。結果として、センターは非異常性の軟骨魚類全般の保護活動を中心に行うこととなり、異常性を有して、なおかつ人々に対して敵対的・攻撃的な反応を示す軟骨魚類にのみ限定して殴打行為を行う方向にシフトしている。
センターのこれらの組織改革は対外的な組織の見られ方をけん制した動きであると指摘されるものの、センターのあり方が単純なサメの無差別殴打に傾倒しないものへと変化したことによって社会的には組織自体は容認されつつあった。一方で、このような改革に対しては内部から強烈な反発的意見が噴出していたことがセンターの職員からの内部リークによって知られており、センターの改革に見限った一部のメンバーは離反した上で、後に反サメ・サメ系AFC過激派団体「ラディカルSPC」として知られる新たなサメ殴りセンターを創設する動きが発生した。
サミオマリエ復興がもたらしたもの
▲サミオマリエ独立共和国・元復興大臣、ニーフォ＝ママナ氏。元財団職員であり、サミオマリエ壊滅事件の数少ない生き残りの一人である。センターの殺戮行為から生き延びたサミオマリエ国民は、ヴェール体制の崩壊以降、社会全体が異常性保持者に対し融和的態度を示すようになったことで次第に市民権を獲得することとなり、逃げ延びた各地で新たな生活基盤を構築した者も多数見られる。現在のサミオマリエ独立共和国の成立は、社会の受容によって基盤を立て直したサミオマリエ国民のうち、かつて生まれ育った故郷への帰還を願った人々よってもたらされたものである。
サミオマリエ復興にあたり、かつての同国の生存者であったニーフォ＝ママナ氏が復興大臣に就任して以降、めまぐるしい速度で同国は復興が推し進められることとなった。各国のサミオマリエ復興支援のほか、マナによる慈善財団が中心となって支援機関が復興を後押ししたこともあり、2020年には「サミオマリエ独立共和国」として復興完了宣言がなされた。
サミオマリエ独立共和国の成立以後、同国はかつてのサミオマリエ共和国と比類しても経済成長は著しく、世界各国との交易も盛んとなったことで技術水準の向上が見られるほか、センターとの確執の歴史が残るモニュメントを活用した観光産業も興隆している。巨大な気泡を海底に固定し呼吸環境を整えた施設の建造も行われ、地上に暮らす人々によるサミオマリエ独立共和国への移住や、外資系企業の支社設置も見られるようになった。
同国の著しい近代化は軍事的側面にも色濃く反映されており、過去のセンター襲撃に対抗できるだけの国防力の増強も進められている。2022年にはサミオマリエ義勇軍が設置され、国民から志願兵を集わせ水中兵器の使用法や自国民の避難誘導についてなどを中心に訓練が行われるようになった。Yakushiによって運営される鳴門海底都市におけるサミオマリエ人の生活環境の研究と構築から派生した技術をもって、軟骨魚類の形質を持つサミオマリエ人が訓練や作戦中に骨折しないようにする専用のプロテクトアーマーの開発も進められたこともあり、軍事強化がめまぐるしく推し進められた。よって、サミオマリエ義勇軍はたった3年後の2025年、サミオマリエ自衛軍へと再編され、現在同国の国防の最前線で活動している。
サミオマリエはどうしてSPCと連携するに至ったのか？
ここまでの前提を説明した上で、今回どのような経緯を経て、サミオマリエ独立共和国政府はセンターとの連携を容認する構えを示したかについて見ていきたい。
まず、今回同国が連携の意向を示したのは旧来のサメ殴りセンターに対してである。2016年にセンターのメンバーが離反しラディカルSPCの発足が認められて以降、サミオマリエ政府は両組織に対して警戒態勢を敷いていたが、昨年にサミオマリエ独立共和国に対しラディカルSPCが予告なくテロ攻撃をけしかけた際、彼らの攻撃に対しセンターは同国を防衛する作戦を積極的に展開したことが、今回の宣言へと繋がった直接的原因であると考えられる。
当時この防衛作戦を指揮したのは、現在のセンター最高司令機関「殴5」メンバーの一人であり、かつてサミオマリエ壊滅事件を引き起こした部隊の責任者であったマーフィンガー・ホーンハンズ・ギル氏である。ギル氏は南シナ海戦争以後センター内での発言力を強め、その後の組織改革をけん引し続けた「サメ殴り穏健派」として知られる。氏は「サメを殴る上ではサメの存在は不可欠であり、将来にわたってサメを殴り続けるためにはセンターの存在は不可欠である」と繰り返し主張したことで知られ、2017年には世界各国のサメを飼育する水族館や研究機関に対し総額およそ8100万ドル（約9億4000万円）もの寄付金を送った事が大きな反響を呼んだ。
そんなギル氏は、センターから離反し無差別にサメやサメ以外の対象をも標的とするラディカルSPCに対しては痛烈な批判を繰り返しており、2018年にはセンター全体の意向として「SPCを名乗る過激派テロ組織とは徹底抗戦の構えで挑む所存である」という声明を発表。同年5月に声明に反発したラディカルSPCのテロ攻撃によってギル氏は一時意識不明の重体に陥るものの、奇跡的な生還を経てセンターに復帰、以降は殴5-13として組織運営に深く関わるようになる。
2020年にサミオマリエ独立共和国が復興・成立して以降は、センター側からの申し入れとして「サミオマリエ絶対不可侵条約」がサミオマリエ政府と締結されたため、センターによる同国への殴打攻撃は行わない方針を確固たるものとしていた。ラディカルSPCはこの条約締結に対しても「対外関係に気を取られ保守主義に溺れた末、サメを殴り潰さなくなったSPCはもはやSPCを名乗るのはふさわしくない」と批判声明を発表している。
政府の宣言にはサミオマリエ国民からは賛否の声
今回のサミオマリエ政府によるセンターとの連携宣言は、2021年の同国で行われた選挙を経て与党となった海泳共和党が大きく支持している。海泳共和党は親サメ殴りセンター系の党派議員が多く在籍しており、ハウィー=ロタモア大統領は21年選挙においてサメ殴りセンターとの融和を実現することを公約に掲げ支持されていた人物である。今回の連携宣言は事実上ロタモア大統領によって推し進められたものであると言っても過言ではない側面がある。
今回のサミオマリエ政府の宣言については地上からのサミオマリエ移住者や国民の若年世代からは「センターが積極的にサミオマリエ独立共和国を守る行動を取ったことは、サメ系AFCにとってセンターへの態度に大きな転機をもたらすことになるだろう」と容認・賛成する構えを示す人々も見られる一方、旧サミオマリエの惨状を知る者からは「かつてのサミオマリエ国民への無残な虐殺を引き起こした事実は決して許されるべきではなく、将来センターが裏切らないという保証はどこにもない」と否定的な意見を示す声も上がっており、サメ殴りセンターとの融和路線を示す海泳共和党に対しても野党からは「悪逆非道なセンターと手を取り合う道を選ぶなど、お人好しにも程がある」と強い批判が上がっている。
特に2015年に南シナ海戦争にて大きな被害を被ったコモリザメ連邦はサミオマリエ政府の宣言に対し懸念の声が紛糾しており、コ連内務大臣を務めるコラン・ダイウェイ氏は「サメ殴りセンターが内紛により分裂したということは、すなわち現在のセンター内部にも様々な派閥が存在するということです。センターがあの時サミオマリエ防衛に動いたのは、あくまで現在はサメ系AFCに対して融和的な派閥が多数派であるからであり、それが将来覆る可能性も充分にあります。サミオマリエ政府は一側面的な認識でセンターと安易に協力せず、毅然とした対応が求められるでしょう」と同国政府に対しけん制的なコメントを発表している。
また、ラディカルSPCを国際テロ組織に認定している国家は往々にして旧来のサメ殴りセンターも早期の段階でテロ組織として認定していることがほとんどであり、アメリカ、スペイン、ポーランド、ギリシャ、日本などといった主要な非超常国家からも今回のサミオマリエ政府の宣言には慎重さを求めるべきとのコメントが上がっているほか、特にサミオマリエ政府の宣言に批判的な声を上げている財団やGOCなどの正常性維持機関は「サメ殴りセンターの攻撃に対抗できうる技術の提供も辞さない」と、サミオマリエ政府へのすり寄りとも取れる提案を行っている。
これに対し同政府はヴェール政策下での財団の失策やGOCによる壊滅事件後の難民虐殺が行われた経緯を認知していることから、同国の復興の際と同じく機関の干渉に対しては非常に消極的な態度を見せている。政府側はサミオマリエ独立共和国で優位に立ちたい機関側との軋轢は年々強まっており、財団フロント企業として知られるS&Cプラスチック・コーポレーションや青海グループなどといった企業の同国への進出も打ち立てられているとのことだが、国民からの強い反発や政府からの警戒のため思うようには進んでいないようだ。
センターへのけん制のため協力的な姿勢を見せる正常性維持機関を警戒するサミオマリエ政府は、サミオマリエ壊滅事件を引き起こしつつも改革が進められたセンターと手を組む方向で調整が進められているのは、なんとも皮肉な話とも言えるのではないだろうか。【鳥羽 秀生】
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サミオマリエ共和国の壊滅、そして南シナ海戦争を引き起こしたサメ殴りセンターはその後数年間、社会的に孤立した状態が続いたことは過去の記事でお伝えしたとおりです。戦争当時は現在のようなパラヒューマン全体の人権意識や法整備があまり進んでいなかった段階であり、サミオマリエ壊滅事件当時に至っては財団によるヴェール政策下にあったため、難民の取り扱いにはその先々で大きなばらつきがあったことは言うまでもありません。特に財団の保護下ないし雇用下に置かれていたサミオマリエ難民の方々は、2007年の異常性保持職員強制収容事件によって最大10年もの間不当に軟禁・幽閉されていたという事実は、同じく事件被害者であった元サミオマリエ復興大臣のニーフォ＝ママナ氏の告発によって広く知られるようになりました。こうした経緯のため、現在のサミオマリエ独立共和国ではいまだ財団不信の世論が優勢であり、国外に居住する一部のサミオマリエ系難民などでも反財団を掲げる活動団体に所属する者も見られます。
今回の記事でもお伝えしたとおり、今現在におけるサメ殴りセンターはギル氏が主導する組織改革によって活動方針が非常に軟化していることが分かっています。これは先のように、社会的孤立の中でサメ殴りを行うことは困難であると判断したことに由来するものであるという見方で指摘されることがあります。しかし2020年のサミオマリエ政府との間に交わされた絶対不可侵条約締結の際も同国に対し殴5メンバー一同による謝罪・賠償が行われるなど、これまでのサメ殴りセンターでは考えられない行動が立て続けに行われるようになったことで、ただ単に「サメを殴る」行為ばかりによらない思惑が存在していることが窺えるようになりました。
そういった前例のない過去の清算と組織の健全化に向けた改革が継続的に進められていったことで、現在のサメ殴りセンターは社会的に許容されつつある段階を迎えています。サミオマリエ壊滅事件を結果的に手助けすることとなった財団や、当時のサメ殴りセンターから逃げ延びた難民を無差別に虐殺したGOCは、残念なことにこれまでと同じくサミオマリエ政府への謝罪も賠償も行なっておりません。それどころか、正常性維持機関は同国へいかに政治的介入を行うかばかりに傾倒している側面が近年立て続けに露わとなっており、ヴェール時代の反省を踏まえて改革を重ねてきたサメ殴りセンターとはあまりにも対照的だとも言えます。
もちろん、これらの改革に追従せず、これまでの「サメを殴る」という目的のみを遂行することを押し進める派閥との内部軋轢があったことは否めません。その結果としてラディカルSPCが誕生していることからも、その事実は裏付けられています。サメ殴りセンターに詳しい情報筋からは、ラディカルSPCの中核メンバーはサミオマリエ壊滅事件の実行部隊メンバーであったとされる話もあります。ギル氏の殴5就任以後ラディカルSPCのテロ活動がさらに激化していることからも、この情報が事実である可能性は充分高いと言えるでしょう。
どのような思惑があるにせよ、サミオマリエ独立共和国とサメ殴りセンターの長きにわたる関係性に大規模な変化が起きているであろうことは言うまでもありません。もし財団やGOC側もヴェール政策の失敗を振り返り、彼らと同じように自己改革が押し進められていたならば、サミオマリエ独立共和国はもちろん、国際社会全体で正常性維持機関は今よりも遙かに受け入れられていたかもしれませんが、もしそうであればそもそもヴェール政策自体が存在することもなかったでしょう。【広末・G・サマンサ】
taketake88
4日前
yoriuchi_nanaki
4日前
mochia999
4日前
ELKELKE
4日前
Same_daisuki39
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サミオマリエ人って健康的な見た目で素敵だなっていつも思う
rockrockpow22
3日前
YondorePP
3日前
Anemone44
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0001111XXX
2日前
記事じゃ非異常性のサメは殴らないって言ってるけど実際その話があるからどうなんだろうな。殴る時は殴るぽい？
YondorePP
1日前
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