日本政府、正常性維持機関による石垣島の即時滅却措置を正式に承認

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タイトル: 日本政府、正常性維持機関による石垣島の即時滅却措置を正式に承認

著者: SOYA-001

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日本政府、正常性維持機関による石垣島の即時滅却措置を正式に承認

公開日 2012年8月5日15:00

時空間座標レイヤーの歪みが発生した当初の石垣島。撮影＝JSCA

2012年8月4日正午、日本政府は今なお未知の異常物質による侵食と増殖の続く沖縄県石垣島に対する恒久的な滅却措置の実施について正式に承認した。これを受け、財団と世界オカルト連合(GOC)は衛星兵器を用いた島全域への戦術指向性核エネルギー兵器の照射作戦の準備が継続している。この作戦のため石垣島のほか、施行性核エネルギー兵器の影響範囲内である宮古島に対しても住民の即時避難勧告が発令された。作戦実施は8月6日～8日に掛けて継続的に行われ、作戦終了後の同区画は財団管理エリアとして恒久的に立入が制限されることとなる。

財団は同年7月3日時点で、石垣島島内にて地上次元測位システム(GDPS)の不具合が頻発していた事実から小規模な時空間座標レイヤー上の歪みが複数件発生していることを確認しており、島内に居住する住民に対する島外避難を勧告の後、日本時空間因果律総合調整機構(JSCA)との共同での座標レイヤー異常の修正計画が実施されていた。この歪みは同月17日までに全て修正されたが、その際に島内の一部環境が別の時空間上に存在する地球環境を構成する異常物質へと置換されていたことが判明した。

財団が実施した島内の調査報告によると、置換された異常物質は外部エントロピーの供給による無制限の増殖が可能な人工的な金属素材である可能性が指摘されている。この物質は周辺環境を積極的に破壊させるように増殖を繰り返しており、8月1日時点で島全体を覆い込むように増殖を続け、その後も周辺の海域を埋め尽くすように外部へと被害規模を拡大させている。事前に島内住民の避難が勧告されていた事もあり、民間人への被害は些少であったが、避難を拒否した民間人、早期に問題への対処に当たっていた自衛隊員、財団職員、GOC職員のべ212名が島内で消息を絶つ被害が発生している。財団が発表した計算によれば、異常物質は海水に対する耐性は脆弱である可能性を指摘しつつも、海底を埋め立てるように増殖ペースが加速度的に増大しており、現状のままでは2日以内に宮古島へ到達、5日以内には台湾島へと到達する危険性も指摘されている。

これを受け、正常性維持機関は日本政府に対し石垣島全域への戦術指向性核エネルギー兵器使用の承認手続を交渉、これに答える形で使用が承認された。異常物質は通常兵器での破壊・除去は全て失敗しており、政府派遣の自衛隊による対処では意味をなさなかったことも、今回の承認に至った理由であると思われる。

財団は語る

「財団が用いる機器を使用して検証したところ、石垣島内で出現した異常物質は解読できない複雑な信号を発していることが分かっています。また、物質を構成する分子構造体にデジタル的な人工言語構造に似た情報も見つかっており、これらのことから、あれらは明らかに人工物質であると見て間違いないでしょう」と財団日本支部職員、古河忠司氏は語る。古河氏はこの異常物質の増殖が何を目的として行っているかは不明であるとしつつも、異常物質は人類全体に対して完全な脅威となり得ることは確実だと警鐘を鳴らしている。これに続けて古河氏は「日本政府による領土内での戦術兵器使用の承認を発表したことで、この脅威を除去することができます。70年以上前に2度の核を撃たれた経験を持ちつつも、全面的な承認を下した政府には頭が上がりません」と述べている。

日本政府はこの件について「石垣島で今なお増殖の一途を辿る異常な物質を放置していた場合、国内のみならず諸外国に対しても深刻な被害をもたらす恐れがあり、我が国の外交上の問題はおろか、世界全体に対して深刻な損害をもたらす恐れもある」とコメントしており、事態の危急性から石垣島の放棄を視野に入れた迅速な判断が下されたものと思われる。

政府によるこの判断に対し一部では批判も紛糾しており、ビヨンド・エントロピー・ジャパン代表の霞凪裕美氏は「外部的エントロピーによってこの異常物質が増殖している場合、そのエントロピーの接続を断つことが出来れば、問題は解決するはずです。永久機関が成立する要件には外部的エントロピーの存在は不可欠であり、この物質もその例外ではない可能性も大いにあるためです」とコメントし、解決手段を全て試していないうちに、石垣島はおろか、未だなお固有の自然環境が残る宮古島に対しても兵器の影響を及ぼしかねない判断は、正常な自然環境を破壊することに他ならないと強く批判している。同様のコメントはグリーン・スパロウ財団および修正花卉からも上がっており、これらの団体の日本政府と正常性維持機関への反発の激化が懸念されている。

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