JSCA 米国に対し勧告 編纂を含めた対応の可能性も
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畑中 慎一郎
JSCA 米国に対し勧告 編纂を含めた対応の可能性も
米国の研究所が編纂対象となった理由とは
2027/9/18/6:00


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医療従事者の負担軽減を目的として米国が進める包括的国民生命支援システム構想(通称 LS構想)の実験都市であるサンフランシスコ内のハイジアシティ、及びLS構想を管轄する米国保健福祉省( 略称 HHS)に対し、日本時空間因果律総合調整機構(略称 JSCA)が人類社会に致命的な因果を発生させる可能性が極めて高いとして国際因果律機関(略称 ICA)の定める国際因果調整条約に基づき勧告を実施していた事が18日に判明した。また、今回の勧告では事業継続を行った場合改編及び編纂を含めた対応を行う可能性があるとしており事実上の凍結命令。HHS及びICAにより発表された。

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    ハイジアシティの代表であるアルデバラン氏によれば、当該施設は速やかに全ての研究開発を含めた事業の凍結に入る見込み。

    JSCAの今回の勧告についての会見では、LS構想の為に開発されているとされたナノマシン「Aー19ーSun」を始めとした200以上のナノマシン群が本来繋がらないはずの第ニ種六型編纂対象時軸(時軸番号882)に繋がる可能性があると発表しており、通常時間軸の観測における当該事象の発生可能性時点よりも30年程度早いと指摘。仮に事象が発生した場合、東京事変の影響が未だ残る日本、更に世界においても対応不可能な速度で人類社会の崩壊を招く可能性が極めて高いとした。

    また、ハイジアシティの運営団体に対しては国際因果調整条約による自主凍結として最大85億円の支援金がJSCAより送金されるとし、施設自体はJSCAの編纂部隊への譲渡が予定されている。

    LS構想とは

    増加を続ける超常疾患やAFC医療に関して、世界超保健機関(略 WPhO)が示した新たな指針を受け、先進国では要求される医療水準を確保する為に新制度の導入や既存の制度拡充を進める動きが広がった。日本では既存の医師免許制度を改正し、国家試験に関する規制緩和や一部業務の分業化による制度拡充等により対応が行われた。

    そして、米国ではLS構想というナノマシンを利用し全国民の健康を包括的に支援するシステムを研究してきた。この構想ではナノマシンをヒトに注射し、ナノマシンが体内の病原体を破壊することでヒトの免疫システムを補助する。更にそのナノマシンは被食者の材料を用いてエネルギーを生み出し、自己複製をおこない、ナノマシン保有者から他者に伝搬し、米国中の病原体を破壊していくという。

    この時、ナノマシンはヒトの身体や無害な有機体を破壊しないようプログラムされていなければいけないし、米国での開発段階で幾重にも審査されている。しかし、致命的な事故の発生確率が看過できない程に上昇したとして、JSCAは今回の勧告に踏み切ったと言う。

    ICAやJSCA等の因果保護組織

    JSCAは東京事変の影響を受け、様々な時空間異常の本格的な対策を目的とし日本国政府により2018年より設立の準備が始まった。関連した組織は優に100を超え、因果律に関する機関としては世界最高水準の能力を持つ。

    2020年の設立時にはマンハッタン次元崩落テロ事件等で国際世論から度重なる対応の遅れの責任を問われ部門の縮小や解体を受けた財団時空間異常部や世界オカルト連合(略称 GOC)の時間脅威対処部隊等の正常性維持機関を主に、神々廻重工を始めとする民間の企業や大学の研究機関、そして官公庁などから様々な人員が招致されている。

    そして、その後JSCAが国際社会において多大な影響力を持つ様になったのは、前述の正常性維持機関の部門縮小や神々廻重工業による新型漸化式恒常時間構の開発、二大陸正常回帰事件(通称 2019CK)やGOCの縮小の影響を受けた国際連合によるICAの新設の影響が大きい。

    ICAは世界全体の因果律の保全や時空関連技術の平和的利用の促進、軍事転用の監視・防止を行うとする組織で、2021年に国際連合により設立された。しかし、因果律を観測し保全する事が可能な公的機関は日本のJSCAのみである(他の正常性維持機関は正史の保存を含めた時間軸への干渉や改変は理論上は可能ではあるが行わない方針であるとしており、事実上不可能とされている)事から、ほとんどの因果律の保全はJSCAが委託という名目で行っている。(また、公的機関以外ではプロメテウスグループ、ロゴスグループ、MC&D社、夏鳥思想連盟などは時空航行技術を持つとされるが、どの組織も歴史の保全は行わないと宣言しているか、逆に歴史改変の危険因子として監視下にある)

    前述の背景もあり、JSCAはICAに対してICA事務局長をJSCA理事長である神楽陽仁氏が兼任している他、幹部レベルの要職に人を送り込むなど人事面において相当の影響力を持つ。更にJSCAの意向が組織運営や政策に反映されるケースも少なくなく、実質的にはICAはJSCAの渉外機関と言う声も少なくない。

    改編や編纂が実行された場合

    改編や編纂が実行された場合、基本的にはその対象は世界から存在が抹消、改編されるケースが多い。改編と編纂のどちらを行うかを決定するのは観測部門により行われる。また、その事業の性質的に実行者以外はその影響を知覚する事は出来ない。また日本においては航時法や因果保護法により許可された団体以外の因果干渉は厳しく規制されている。

    改編は時空間の破れの最適化が主な業務である。因果がデタラメな整合性の取れていない事象である時空間異常や破綻現象が対象。事象変換や法則歪曲を用い、その事象が起きても世界的に矛盾しない状態まで整合性を修復し、世界の連続性を維持していく事が主な業務である。基本的には事柄自体に対する比較的軽微な干渉に留まり、例えば同時に存在出来ない存在が同時に存在している事などが改編の対象となる。

    編纂は世界を存続させる為に行う因果干渉であり、編纂の対象は編纂対象時軸起点事象。編纂対象時軸とは、財団ではKクラスシナリオと呼称される類の人類社会の終焉に繋がる っていくタイムラインである。そして、編纂はその様な時軸の起点となる事象に対しあらゆる干渉を行い、世界の破滅を回避する。その事象が例え完全に因果として正しく、整合性が取れた物であっても世界を終わらせる可能性があるならば編纂は実行され、原則として編纂は改編よりも優先される。

    今回のLS構想は編纂対象時軸起点事象に分類されうる類の事象である為、研究凍結後に改編よりも編纂が実行される可能性が高く、施設は存在的な消却が行われ、LS構想は計画として存在はしていたが頓挫したという流れになるだろうとの見方が多い。

    今後の国際社会について

    国際社会における日本の因果律領域での一強体制は必ずしも快く思われていない。中国やアメリカ、ロシアなどの先進国はJSCAを解体しICAへの再統合及びICAに対する人事権に対し安保理と同等レベルのシステムを構築する様に要求している。しかし、仮にJSCAが解体された場合、日本という国は消失する事が既に観測されている為、日本はこれを頑なに拒絶している。

    日本は既に東京事変などにより経済的国力やパラテクノロジーなどについて他国に大きく遅れを取っているが、医療面や時間軸保護などの需要の大きい技術は未だ世界最高クラスのシェアを誇る。しかし、軍事的に弱い日本は因果的防衛を含めたあらゆる防衛面もJSCAに大きく依存しており、仮にJSCAが他国に再統合された場合、支配する国家は違えど確実に日本は他国の政府により飛び地のような扱いとなり、歴史を改変され主権や独自の言語である日本語を消滅し、日本の持っていた需要の高い技術は全てその支配国家により開発された事となるとしている。つまり、日本が消滅する時間軸へと繋がる。他国はこの様な時軸は観測していないと主張しているが、日本では逆に日本の存続する時軸が観測不可能な状態であるため議論は平行線を辿っている。

    また、利益にならない制限のかかる世界の保全は行わないが、因果律を操作し利益を得ようする国家は前述の先進国を中心に数多く、半年前にJSCAにより阻止されたものの、私設部隊を名乗る中国軍の当該時軸に対する九州侵略的過去干渉は記憶に新しい。

    しかし、パラテクノロジーなどが未だ未成熟の後進国では日本の因果律保全が人類社会の存続を目的とした公平公正を徹底していた事もあり、後進国には比較的JSCAの存続は支持されている。これは日本と同様にJSCAが解体された場合に消滅する事を自国の因果観測組織で観測した国も多く含まれている。また、財団やGOC等の正常性維持機関との関係は前述の部門解体の時に人員の最大の受け入れを行ったのが日本である事も関係しており、比較的良好な関係を維持している事も大きい。その様な背景もあり、JSCAは比較的存続を許容されており、現在の所はその独立性や存在性が確立されている。

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