東弊重工の特許無効 神々廻重工業が勝訴
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畑山 慎一郎
東弊重工の特許無効 神々廻重工業が勝訴
空間制御の一強体制揺らぐ
2024/9/17/6:00


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神々廻重工業中央新都心本社

次元路や跳躍路に関する空間制御の技術を巡って神々廻重工業が東弊重工の特許無効を主張した訴訟で、最高裁第2小法廷は16日付で東弊重工の上告を退けた。これにより神々廻重工業の訴えが認められ、東弊重工の特許を有効とした特許庁の審決を取り消す知的財産高裁判決が確定した。

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    東弊重工は2019年、空間における座標散乱を補正する事で空間制御におけるコストを大幅にカットできる技術を発明したとして特許を登録。現在まで東弊重工はこの技術を基盤として空間制御系の研究開発を行ってきた。

    神々廻重工業は「技術の範囲が極めて曖昧」として特許の無効を訴えたが、特許庁が有効としたため、知財高裁に提訴した。

    知財高裁の桑美原浩三裁判長は、判決理由で東弊重工側の発明は幾らでも拡大解釈が可能で、特許は無効である事が本来あるべき姿と指摘した上で、東弊重工は神々廻重工業を含めたあらゆる他社に対して特許権を行使できないと結論付けていた。今回の同発表で神々廻重工業の株価は8%上昇し、2021年4月以来の高値となった。逆に東弊重工の株価は12%下落した。

    特許の変遷

    元々、特許とは模造品の出現を防ぐという観点からある程度の拡大解釈が可能な物として登録するのが一般的だった。これは例えば機械系の技術等の場合、余りにも特許を厳密に決めすぎると、その内容から少しでも材料や機構を変えられてしまうとその時点で特許権の行使対象から外れてしまう為だ。

    しかし、近年のパラテクノロジーは加速的に発展しており、その流れに伴って特許に対しての考え方も変わり始めている。それはパラテクノロジーの根源ともなっている奇跡論学や悪魔工学、概念式学などの性質に由来する。

    上記のいわゆる超常学は総じて特定の対象を定義する事が困難であり、一般的に非境界性と言われる性質を持つ。例えば悪魔工学ならば、契約という事象があるならば、それは同時に悪魔でもあり発生する現象そのものでもある。それは同時に悪魔は契約であり現象で、現象は契約であり悪魔そのものである性質でもある。この様に全ての対象は全ての対象の性質を持ち得る事を非境界性と呼ぶ。これは量子力学での重ね合わせなど、超常学以外でも一部の学問では見られた性質だ。しかし、超常学ではこの性質が極めて広範であり強い。

    例えば、下級悪魔に対しては植物的な生命エネルギーを契約対価とし、高度な数式の結果を演算する契約を行うとする。その中で、どの悪魔を使うのかや、どんな数式や契約を求めるのかについては定義不可能である。この様に、一般的な特許と超常学を用いた特許は余りにも性質が違いすぎた為に、曖昧な運用がなされてきた。その結果、超常学を基にした特許は余りにも際限なく拡大解釈出来てしまう。極端な物では、正式な手順を踏み特許庁に認可された上で、明確な運用がなされてきた超常学を用いていない一般的な特許で特許侵害となるケースすらある。この様に、現行の特許の運用については問題が無視できないレベルで表面化してきている。

    その様な流れを受けた上での超常学の特許をより厳格に扱う動きがある中での訴訟である為に、この裁判は特許の専門家にも注目されていた。

    揺らぐ空間制御の巨人

    東弊重工は次元路や跳躍路の出口と入口を特定の場所に固定し、アクセスゲートにする為の空間制御における高い技術と豊富な特許を所持していた。次元路は同一次元の座標を切り替え、跳躍路は一時的に存在次元そのものを入れ替える等、システムは異なるが基底世界のアクセスゲートの制御に関する技術はほとんど同一の物を利用している。

    東弊重工はこのアクセスゲートにおいて非常に高い技術と特許を有し、日本においてはある程度大型の物、特に新都次元輸送を始めとした公共交通機関に採用されている第3種大型跳躍路となるとそのアクセスゲートはほとんどが東弊重工が製造している。

    しかし、今回の裁判によって東弊重工の特許無効が確定。更に神々廻重工業や理外研開発を始めとした他社は次元路や跳躍路のアクセスゲート開発に既に乗り出しており、特に跳躍路に造詣の深い理外研開発は既に跳躍路において独自のアクセスゲートを開発できる水準に到達している。

    他社との競合となった時、東弊重工は非常に厳しい状況になる可能性が高いと跳躍路産業の関係者は話している。東弊重工はアクセスゲートにおいては基本的に受注生産が基本になっている。その為、顧客の依頼を受けてからその要望に合った製品を造るのだが、その分高価な上に納品までのタイムラグが大きい。ここに安価で顧客の好きなタイミングで販売が可能な大量生産を得意とする理外研開発や神々廻重工業が参入した場合、かなりの割合の顧客が流れると予想されている。

    影響広く、社会全体に

    パラテクノロジーを利用した特殊医療機器などの開発企業に携わった事のある村上翼弁護士は、「今回の裁判の影響は東弊重工だけに留まらず、パラテクノロジーを取り扱う全ての企業は特許に対する考え方を完全に変えざるを得なくなる」と話す。

    パラテクノロジーの前述の非境界性から、「特許はとりあえず取っておこう」という考え方の企業は多い。実際に特許侵害等で裁判を起こすまでは行かなくとも、既に共通する技術を利用した特許がある事実は競合他社にとっての一種の牽制となっていた。しかし、その風潮は業界全体の成長性を阻害していた面もあり、日本社会全体としては国際競争力の低下に繋がる可能性があった。

    東弊重工は勿論、勝訴した神々廻重工業自身も自社の特許に関して大規模な見直しを行う事を発表している。

    最後に、神々廻重工業の知財戦略部の会見のコメントを引用しておく。「日本の特許に対する考え方は今回の裁判で大きく変わる。しかしこの結果によって、社会全体のパラテクノロジーに対する研究開発も大きく前進すると確信している。何故ならば、生き残るには自身が先頭に立っていなければならないからだ。自社を含めた全ての企業は特許に安心する事無く進み続ける必要がある。そんな社会になれば、きっとより良い技術も出てくる」。

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